第２５話：日本のバブル時代

　当時、大蔵大臣であった竹下登がプラザ合意後の円高不況対策として低金利政策を行うため、日銀総裁の澄田智に利下げを行うよう提言して１９８６年以降日本はバブル経済に突入した。１９８６年１２月頃から日本でのバブルの様相を呈してきたことを掴んだ、安田正吉は、すぐに海外のブランド品を調達して、日本の富裕層に販売して、良いものは価格が上昇して、この値段で販売できなくなるかも知れないという殺し文句で、安田商事のセールスマンにデパートの外商と組んで、高額商品の販売に全力を注いだ。

　また安田正吉は、安田哲二、安田太郎、安田秀夫を呼び寄せ、東京、橫浜、大阪、京都、神戸の富裕層に高級外車、ベンツ、フェラーリ、ポルシェ、マセラッティ、ロールスロイス、クルーザー、大型ヨット、小型ジェットを売りまくった。しかし不動産には絶対的な価値がなく変動幅が大きいと感じて絶対に手を出さないように安田商事の社員に言明した。その後、大阪の新地に安田商事。大阪支店を出し安田竜男と１０人の若手社員を送り込んだ。その後、大阪から神戸、京都、名古屋、博多、金沢でデパートの外商と組んで富裕層への売り込みを積極的に進めた。

　橫浜支店からも、札幌、仙台、新潟、静岡、東京でデパートの外商と組んで富裕層への売り込みを積極的に進めた。その後、プラザ合意で円安から急激な円高になり、余り急激に反転したために米国ではインフレ、景気後退が起き、米国が急激なドル安阻止のために、今度は、プラザ合意の反対にドル高にするために協調介入、金利操作をさせるようにフランスのルーブル宮殿の会議で各国に指示したが、ドイツが金利を下げずに上げたために、合意がなされずに、１９８７年１０月に米国株式市場でブラックマンデーの大暴落が起こった。

　この事件で世界経済はパニック状態になり世界中で株価の大幅な暴落が起きた。日経平均株価も３８３６円安マイナス１４.９%で終値が２１９１０円という過去最大の大暴落を演じた。しかし日本の下落率は香港、シンガポール、ヨーロッパと比較すると小さく一般市民の生活にまで影響は及ばなかった。一番影響小さいオーストラリア市場の株価の下落率がマイナス１１.４%で、もっとも大きな影響を受けた香港ハンセン指数はマイナス４５.８%と暴落した。

　米国株の暴落を見て当時のＦＲＢのグリーンスパン議長がＦＦ金利を７.２５%から６.５%にまで引き下げた。引き下げによる資金供給を即座に実行。市場に大量の資金を供給し株価のさらなる下落を食い止めた。一方、株投資の方は１９８４年８月１７日にＶＺ・ベライゾン・コミニュケーションを１株７.８ドルで５００万株を３９００万ドルで買い、残金が１１００万ドルとなった。その後、膠着状態でなかなか、売り場が到来せずに長期保有せざるを得なくなった。