第４８話：峯崎和也が、自宅での投資業務に専念

　やがて２０１６年が明け、みなとみらいに上る初日の出をマンションから眺めた。「星商会」でも収益があがり株研究会の講師として元証券会社の若手ディーラーを３人が入社し株勉強会の担当者とした。峯崎和也は、自宅のパソコンで４つの画面を駆使しインターネットで株取引することにした。そのため、朝から主要株を値動きを注視した。

　１月１２日、以前、売買したキーエンスが５８０００円を割り込んだ見逃さなかった。５１０００から５２０００円で買いを入れようと待った。しかし、なかなか下げて、こなくて、やきもきしていた。その後、１月２９日に５１６３０円まで下がり５２００００円で買いを入れようと考えたが、ほんのちょっとのタイミングで、買うことができずに５２０００円を終えた。

　一瞬のタイミングも見逃さずに注意した。すると上昇し５５０００円超えて推移。その後も目を離さず見ていると２０１６年２月１２日の金曜日、朝８時過ぎに５１８４０円の気配値がでたので、「星商会」の資金で２千株、自分の資金で千株を成り行き買いした。すると９時に全て約定。星商会で２千株を１３６８０万円、峯崎の分で千株を６８４０万円で購入できた。

　この株の購入の情報を城山太蔵会長と茂山健太社長に報告すると、よくやったと、ほめられた。２０１６年４月１４日、２１時２６分ごろ、熊本県を震源とする地震が発生し、同県益城町で震度７を観測した。地震の規模マグニチュードは６.５で、震度７が記録されたのは２０１１年３月の東日本大震災以来。

　１６日午前１時２５分ごろにも益城町と西原村で震度７の地震が起き、１９９５年の阪神大震災と同規模のＭ７.３を記録した。連続した地震活動で震度７が２回観測されたのは４９年に震度６の上に７が新設されて以来初めてだった。その後、気象庁は４月１４日の地震が前震、１６日が本震との見解を示した。地震による直接死と関連死を合わせた死者は１５０人を超えた。

　住宅被害は約１７万８０００棟に上り、うち約８３００棟が全壊。熊本城も天守閣の屋根瓦が剥がれ、しゃちほこが落下するなど、大きな被害を受けた。さらに、この熊本地震の特徴は、本震後に発生した、多くの大地震だった。

　４月１４日、本震を含め震度５以上が熊本県内で５回。４月１５日に３回、４月１６日に１０回、４月１８日１回、４月１９日２回、４月２９日１回と４月単月で２２回と言う、前代未聞の多さだった。それを考えると避難施設に避難していた人、恐怖を考えると、いかに大変な事態だったかと言うことが、よくわかる、

　また、あの名城、熊本城の崩壊。熊本市民、県民の心境を思うと、いたたまれない気になってしまった。しかし、いつまでも、落ち込んでいられないと、奮起して、仕事をつづけた。以前から、もう一つ注視していた大型株、ファースト・リテイリングが２０１６年７月４日、初値で２６８００円と下げてきたのを見て２６０００円前後で買おうと、注目していた。

　すると２７０００円から２８０００円で上下していた。そして、７月６日、朝８時過ぎ、２６０００円の気配値がでて、買いを決断し会社の口座で１千株、２６０００万円、自分の口座で５千株、１３０００万円で購入。８月１０日、沼津の実家に、１歳になった峯崎輝夫を含め家族３人で出かけた。

　そして８月１４日まで実家でハイハイを始めた可愛い盛りの峯崎輝夫を両親は、喜んでくれ、多くの写真を撮り、だっこしてくれた。そして、ステファニーの実家のお父さんをたずねると、峯崎輝夫を始めて見て、目がステファニーの小さい頃によく似てると可愛がり抱っこした。その後、美味しい刺身を食べて、久しぶりに実家でゆっくりと過ごして横浜に帰ってきた。

２０１６年１２月の米大統領選で既存政治に不信を抱く白人労働者の心を捉え予想外の勝利を収めた共和党のドナルド・トランプ氏が１月２０日、第４５代米大統領に就任。トランプ氏は就任演説で「米国第一主義」を宣言し直後に環太平洋連携協定「ＴＰＰ」からの離脱を指示。国際協調を掲げたオバマ前政権からの様変わりは世界に衝撃を与えた。

　さらに地球温暖化対策の国際枠組み脱退も表明。アメリカ国内の政治ではイスラム圏からの入国禁止や国境の壁建設を打ち出した。幹部の解任が相次ぎトランプ氏とティラーソン国務長官の不和も伝えられ政権運営は不安定。ロシアがトランプ陣営と共謀し大統領選に介入した疑惑はフリン前大統領補佐官の訴追に発展、政権を揺るがした。