水環境論 ヨーロッパの河川

　アルプス山脈スイスから流下したライン川は、ロッテルダム南方のハリングフリート湾で北海に注ぎ、淡水と海水が混合する汽水域を形成していたが、1953年の高潮大水害を機に、治水・利水のため河口堰が計画され、1970年に水門を閉鎖した。これにより、かつてのような高潮被害は発生しなくなった。しかしその一方で、汽水域を消滅させた結果、ハリングフリート湾やビースボス湿地帯の自然生態系景観は大きな打撃を受けた。また、水の運動が停止した事で、地盤沈下や水質汚濁が発生し、特に後者は深刻な問題と化した。

　1980年以降、ビースボス湿地帯の生態系回復と、治水・利水の両立を議論した結果、水門を漸進的に開放する潮汐調節案が採用され、2000年に合意した。多様な住民参加による、統合的アプローチで持続可能な開発を目指し、直接民主制を取り入れた合意形成は、ネーデルラントが社会経済改革でも実践したモデルとして注目された。江戸時代の日本にも、河川の上流・下流で利害対立が生じた際に、試行錯誤で妥協点を見出す伝統的智慧があったと指摘されている。

　ネーデルラントは、世界自然保護基金による「生きている川」運動の出発点であり、失われた河川生態系も復活できる事が示されている。ライン川などには多くの支流があり、余った農地を活用して、支流の河畔林を再生させている。このようにネーデルラントの事例は、水との共生を目指す転換点として把握される。

　ライン川のような国際河川の課題を考えるには、国境を越えた流域レベルの視野が重要である。ゆえにその河川管理は、欧州全体の自然環境・生態系を左右する。近代工学に基づく河川改修は、洪水防止などを目的としているが、もともと洪水の流路であった「氾濫原」に都市が進出し、特に下流域の洪水被害を増大させる皮肉な結果を招いた。生態系への影響でも、氾濫原の消滅は甚大である。我が国に比べ、氾濫原平野への定住が進んでいなかった欧州では、氾濫原を原風景の「景観」と捉える意識が強く、絵画に描かれる事も多い。景観は、自然環境と人間の相互作用によって、歴史的に形成された地域である（日本語の「風土」に近いと思われる）。こうした自然景観を取り戻す思想が、河川再自然化を支えている。西洋の自然景観保護運動は、19世紀後半のアルプス山脈スイスに始まるが、河川再自然化の端緒は、ドイツ帝国で1904年に始まった郷土保護運動（ドイツ人の国民アイデンティティー形成と関連）であり、近代工業都市化で失われつつある景観の多面的機能を評価し、風景を自然資源として国有化する事で保全を目指した。

　第一次大戦に敗れたドイツは、ベルサイユ条約（1919）でライン水利権をフランス共和国に譲渡し、上ラインに10基のダムが建設され、氾濫原を失い、洪水が激甚化した。州政府は、河川工学に生態学を取り入れた「統合ライン計画」を策定し、遊水地・堤防・水力発電所・ダムという４段構えの洪水調節を組み合わせた。浸水を遊水地に誘導して時間を稼ぐ「生態学的氾濫」は、氾濫原の再生にも貢献している。現代のドイツ法には、河川生態系への侵害行為を防止する「自然権」に近い思想が見られる。ヨーロッパ連合も、国境を越えた大陸レベルで水政策を統合する「水枠組み指令」（2000）を採択、翌年発効した。

　欧州における河川政策の特徴として、世界自然保護基金などの非政府組織が積極的に関与する、住民参加の充実が挙げられる。我が国では1990年代、スイス連邦などの近自然河川工法を参考にした「多自然型河川工法」に基づく河川改修が試みられたが、再自然化には至らず、近年では「自然再生推進法」（2002）が注目された。