琉球諸島 沖縄の生態に着目した比較交流地誌

　中新世中期（1200万年前）、琉球諸島はユーラシア大陸の一部であり、生物も大陸と共通していた。中新世後期～更新世初期（1200万～200万年前）、大規模な地殻変動で沖縄トラフの海域が拡大し、吐噶喇(トカラ)海峡・慶良間海峡・与那国海峡と、その間に中琉球・南琉球が形成され、中琉球には奄美黒兎(アマミノクロウサギ)などの遺存固有種が定着した。その後の氷河時代で、現代に至る琉球諸島が形成されると共に、各島に適応した新固有種が棲み着いた。中琉球の分離に伴い、トゲネズミも奄美・徳之島・沖縄に分かれた。一方、氷河で大陸と結ばれている期間が長かった南琉球には、大陸との類縁が近い西表山猫(イリオモテヤマネコ)などが見られる。このように琉球は、大陸島における独特の生物進化過程を推定する事例である。

　近年は、ヤンバルクイナなどを保護するため、マングース北上防止柵が設置されている。観光に際しては、人間が生物に対して加害者にも被害者にもならないよう、人数制限を設けたエコツーリズム(ecotourismの実施など、自然環境との共生を試行錯誤している。戦時中の空襲による山林全焼を免れたのは、山原の幸運であったが、戦後も実弾射撃演習を巡る米軍との闘争を経験するなど、旧日本軍の遺跡と共に、戦争と平和の歴史を考えるのにも適している（東アジア共同体研究所2019）。

　10月10日（土曜）のシンポジウムでは宮城秋乃・安部真理子・西原ルカ・吉川秀樹、11日（日曜）のフィールドスタディーでは浦島悦子・鬼頭秀一・名和純・仲程信哉の各氏らが講演された。沖縄島の蝶類など昆虫学を研究されている宮城秋乃氏は、高江安波を中心に山原の森林生態系を調査した結果、天然記念物だけでなく、ダム上空で非公式な低空飛行を訓練する米軍機など、この地域における米軍の活動にも注目せざるを得なくなった。取り分け北部訓練場返還地の土壌に、手榴弾などの軍事廃棄物が残されている現状を明らかにし、防衛省の公式見解を批判した。

　国立公園には、動植物の生態系だけでなく、地元住民や観光客も訪れる。ゆえに可及的速やかな土壌環境復元が必要であり、それをせずして、世界遺産登録を急ぐのは過誤である。米軍の活動を、千葉県警など内地の行政機関が援護する様子を、宮城氏は「日米の沖縄侵略」と捉えている。その現状を正確に把握するには、民間人による調査活動が必要である。

　沖縄の米軍基地に関しては、辺野古移設問題が報道や世論に注目されがちであり、筆者もそうであった。しかし北部の山原国立公園、なかんずく高江においても、軍・警察と反対派の対立が激化し、禍根を残しつつある。私個人は、道路封鎖など実力行使の阻止行動には賛同しかねる立場だが、反対運動に参加する人々は「恫喝訴訟」や説明不足など、日米側の対応に地元への真摯な誠意が見られない点を問題視している。

　文化人類学者の吉川秀樹氏は、琉球諸島を世界自然遺産に登録する場合、どのような課題が発生しているかを、日本政府とユネスコの文書に基づいて、具体的に議論されている。特に山原においては、北部訓練場の存在が大きな課題であり、これを自然遺産と両立できるか、関係者でも見解が分かれている。自然遺産委員会は、2018（平成三十）年の「登録延期」勧告に際して、推薦地が狭面積の飛び地になっている事から、普遍的価値（生態系）と完全性の問題点を指摘した。また、北部訓練場の緩衝地帯としての役割や、辺野古との距離や外来種問題にも言及している。

　日本政府は2019（平成三十一・令和元）年に『推薦書』を再提出したが、返還地の土壌廃棄物問題、米軍訓練の環境への影響、自然遺産管理に対する防衛省・米軍の責任などを的確に明記すると共に、生物多様性モニタリング対象種を増やすべきであると、吉川氏は提言されている。なおシンポジウムの議論では、世界遺産を「自然遺産」と「文化遺産」に分離し続ける事への疑問や、両者の側面を併せ持つ「文化景観」に関して、学生・参加者から発言があった。

　元来、海草が生育する浅海底は埋め立てられ易い水域であるが、大浦湾・辺野古もまた、普天間基地移設で開発の対象になり、軟弱地盤に滑走路の建設などが計画されている。山原の世界遺産登録を推進しながら、その自然環境に不可逆な損失を及ぼしかねない基地移設を強行する日本政府の矛盾が指摘されている。辺野古周辺では、全基地閉鎖を主張する急進派から、米軍との共生を摸索する条件付き容認まで、様々な意見が見られる。この問題に関しては、安全保障と自然環境保護の均衡をどう評価するか、国際関係における日琉米の外交などが問われていると考えられる。辺野古移設反対の著述活動に取り組む浦島悦子氏は、自然と結び付いたニライカナイ文化、安全保障のあり方に対する疑問、米国との共存（基地の存在）が一般化した世代の増加、政権と国民の意識、日本と琉球の関係などを問題提起された。

　琉球諸島の珊瑚礁を研究し、日本自然保護協会の活動に取り組む安部真理子氏（理学博士）は、大浦湾の自然環境と、辺野古の基地建設に関する諸問題を発信されている。大浦湾の生物多様性は世界レベルであり、20km2に5300種（うち絶滅危惧種262種）の海洋生物が棲息し、辺野古には沖縄島最大の海草藻場が広がる。その湿地は、ラムサール条約の基準を満たす潜在候補地でもある。珊瑚の周辺には、脆弱な自然の中に豊かな生物多様性を育む珊瑚礁生態系が形成される。近年、異常な海水温に起因する白化現象、増加した二酸化炭素が海水に溶け込む海洋酸性化など、珊瑚礁は様々な危機に直面している。特に辺野古の埋め立ては、珊瑚礁の環境に甚大な影響を及ぼす。

　社会の進歩に伴って、法的意思表示が困難な者にも人権が保障され、無生物である「法人」にも法律上の権利能力（法人格）が認められるようになった。そこで、人間以外の動植物などにも自然権を拡大し、裁判を受ける権利があると考えるのが「自然物の当事者適格」（ストーン1972）という概念である。このような環境倫理的法哲学思想に基づき、開発によって被害を受ける自然環境を原告とし、それを保護しようとする個人・団体（利害関係者でなくとも良い）を後見人として、自然破壊に対して裁判を提訴するのが「自然の権利訴訟」である。

　我が国では1995（平成七）年、奄美大島の開発に対する訴訟があり、自然と人間の関係性（文化）を防衛する法的権利が主張された。そして2003（平成十五）年には、沖縄の辺野古移設工事に対して、ジュゴンを原告とする裁判（カリフォルニア州サンフランシスコ）が試みられた。ジュゴンの原告適格は認められなかったが、沖縄の個人と日米の団体は、基地建設が米国文化財保護法に違反すると主張した。裁判では、米国外の天然記念物に関わる基地にも、文化財保護法が有効に地域外適用される事は認められたが、日米政府の協定に基づく基地建設工事を、裁判所が中止を命ずる法的権限は無いと判決された。米軍基地は必要と考える人々も、可能であれば沖縄の自然を保全したいと望んでおり、辺野古問題は環境権（景観権）の保障と共に、持続可能な発展の象徴的なテーマであると鬼頭教授は指摘する。

　大浦湾瀬嵩浜に近い私設資料室「貝と言葉のミュージアム」の名和純氏は、大浦湾や中城(なかぐすく)湾（沖縄島南東）の海浜で貝類を採集し、自然環境の変化を調査されている。珊瑚礁海岸の浜には、珊瑚や有孔虫に由来する粗砂が堆積するが、大浦湾の瀬嵩前浜と、中城湾の与那原浜は、珊瑚礁の切れ口に当たり、堆積岩起源の真砂(まさごという細砂が堆積する。与那原浜には、泥岩に由来する真砂が堆積し、琉球諸島の中でも特筆すべき貝類が検出されていた。しかし1997（平成九）年以降の埋め立てにより、波浪が寄せて来なくなり、生態系と浄化力に富んでいた自然環境は、大幅に損なわれた。海岸の人工化は、県外では一通り完了したが、沖縄においては現在進行中の開発であり、名護市など各地の自然海岸が、人工砂の「養浜海岸」に改造されている。一見綺麗な砂浜のように見えても、それが本当に自然なのか人工なのか、生物と水分の有無で見極める必要がある。

　こうした中で大浦湾の瀬嵩前浜は、自然の真砂（砂岩）が残されている沖縄最後の砂浜として重要である。900種以上の貝類が検出され、今や大浦湾でしか見られないナミノコガイ（ベトナムから黒潮で北上した個体もある）などの絶滅危惧種も含まれている。そんな瀬嵩前浜にも大浦湾の埋め立て護岸工事が迫り、2018年にナミノコガイは一旦消滅した。しかし、自然環境には復元力があり、2020年の新型ウィルスで工事などの人間活動が停滞すると、再び瀬嵩前浜の生態系が回復し、ナミノコガイの生存も確認された。

　大浦湾などの海洋生態系は、環境変動を敏感に反映し、今ならまだ再生の余地がある事を示している。防潮堤などの水害対策に関しては、内地にも共通する課題であり、被害を受け易い水辺低地への集住は、可能な限り避ける事が望ましい。星槎大学の仲程信哉氏も、中城湾口の津堅島における「沖縄の貝と海の環境の研究」を発表された。二日間の実習は『琉球新報』（2020/10/23）に掲載された。

　ヒマラヤ・インドシナ・江南・台湾・琉球・韓国・西日本は、常緑広葉樹に適した温暖気候であり、焼畑農耕など共通の文化を育む土壌がある。しかも北太平洋には暖かい黒潮海流が存在するので、この地域の人々は、稲作などの文化を船で北上させる事ができる。このような考え方を民俗学では『海上の道』（柳田国男）、文化地理学では「照葉樹林文化」（佐々木高明）と呼ぶ（上野編2015）。

　地名「琉球」の由来は漢語であり、唐の『隋書』（656）では、南西諸島（大琉球）または台湾（小琉球）を「流求」と表記している。７～８世紀初頭には、古琉球が大宰府（福岡県 太宰府市）を通して倭国・日本に朝貢した形跡が見られる（高村聰史2007）。

　農耕や鉄器が普及した11～12世紀の琉球では、按司と呼ばれる首長が台頭し、グスク城塞を建築した。按司の中には九州長崎の倭寇など、日本内地からの和人移民も参加し、広くは「奄美・沖縄北部文化圏」の南下が関わっていると指摘される。『中山世鑑』（1650）では、1187（文治三）年に舜天王（源為朝の子）が、1260（文応元）年に英祖王が即位し、王朝を開かれたと伝わる。

　1314（正和三）年頃から沖縄島は、山北王の北山国、山南王の南山国、そして察度王統の中山国が分立する三山時代に突入し、大明国との朝貢・冊封外交も始まった（よって本来は中華皇帝の元号を用いるべきだが、日琉の比較交流に着目する本稿では、日本の年号を表記する）。北山には今帰仁・国頭・名護・大浦湾などがあり、山原地方も含まれており、古来から自然豊かな国であったと思われる。中山には那覇首里・中城・勝連・宜野湾・嘉手納があり、南山は玉城・知念・具志頭・糸満・豊見城の辺りである。

　南山の佐敷按司であった尚巴志が、中山国を征服、次いで北山を滅ぼし、1429（永享元）年に琉球王国を統一した（第一尚氏王統）。明国の海禁政策を逆手に利用し、アユタヤ朝シャム王国（サヤーム・タイ）など東南アジア貿易で大いに繁栄したが、1469（文明元）年に尚徳王が崩御し、翌年に尚円王（第二尚氏王統）が即位する王朝交代革命もあった。同年、明の市舶司が福州琉球館（福建省）を設置し、琉球の入貢を歓待した。

　16世紀に九州を制圧し、天下統一と朝鮮征伐を控えた豊臣政権は、琉球に対しても服属の圧力を掛けるようになる。琉球は対外戦の経験を持たず、ポルトガル王国のマラッカ（マレーシア）進出で経済的にも衰えつつあった。そして1609（慶長14）年、江戸幕府の許可を得た薩摩 鹿児島藩（島津家久）が進駐し、琉球（尚寧王）は幕藩体制の勢力圏に入る。その際、奄美諸島を薩摩藩に割譲したので、琉球諸島は鹿児島県と沖縄県とに分割される事になる。支配下の中で自国のアイデンティティーを摸索した琉球は、三線などの芸能文化を開花させ、1623（元和九）年には琉球最初の文献史料である『オモロ草子おもろさうし』全巻が完成した。島津氏は（徳川氏も）源氏の末裔を自称していたので、琉球の祖を為朝と伝える開闢神話には、薩摩の琉球支配を支える役割もあった（日琉同祖論）。琉球神道では、硬玉翡翠や水晶で創られた勾玉の文化が発展したが、翡翠原石は越後 糸魚川（新潟）や古墳に由来し、日本から琉球に輸出されていたとも考えられている。

　明が大清国に交代し、日清両国に朝貢していた琉球だが、形式上は独立国として扱われた。黒船艦隊のペリー提督も1854（嘉永七）年、日米和親条約とは別個に琉米修好条約を結び、仏蘭もこれに続いた。

　明治維新に伴う1871（明治四）年の廃藩置県で、琉球は鹿児島県に編入されたが、翌年には沖縄諸島を琉球藩に、そして1879（明治十二）年に沖縄県が設置された。こうして琉球王国は日本国に併合され、最後の国王である尚泰王は、華族・侯爵に任命された。琉球・清国が併合に反対したので、米国のグラント元大統領（共和党）と琉球帰属問題を交渉した。日清戦争が終わった1895（明治二十八）年、尖閣諸島が沖縄県に編入される。

　1945（昭和二十）年の沖縄戦では、20万人以上が亡くなり、県民の３割が犠牲になった。最大最後の決戦があった糸満市 摩文仁には、沖縄平和祈念像などの慰霊場が建てられている。太平洋戦争の評価と同様に、沖縄戦に対しても、歴史認識を巡る論争がある（勝岡寛次2008）。

　米国が南西諸島を統治する琉球沖縄政府は、デモクラシーを指導理念とする一方で、沖縄の軍事要塞化を進め、名護市 大浦崎（辺野古）には、沖縄戦で亡くなったSchwab一等兵に因む海兵隊基地が建設された。特にベトナム戦争の前線基地になり、辺野古弾薬庫には核兵器が持ち込まれていた。一方で、米軍の廃瓶をリサイクルした琉球硝子などの新文化も生まれた。1953（昭和二十八）年に奄美諸島、1972（昭和四十七）年には沖縄県が日本国に復帰したが、米軍基地は存続した。辺野古地区の住民は、地域経済振興を条件に新基地移設を容認し、将来的な「辺野古ニュータウン」案も議論された。沖縄戦で陥落した首里城は、2019年の火災で再び全焼し、星槎国際学園グループも再建支援プロジェクトに参加している。

　このように琉球諸島は、多くの国々と交流し、日米の統治を体験しながら、独自の「琉球文化圏」を形成してきた。それを理解・尊重する事が、琉球沖縄との共生において大切である。その具体例として、本稿の最後に「久高島の民俗」を考察したい。