第１５話：テロ、ＮＰＯ自立村と寮を計画

　インド・ムンバイの高級ホテルや鉄道駅を狙って、銃乱射や爆発を伴う同時多発テロが１１月２６日に発生。武装した連中が、ホテルを２日間、占拠。治安部隊が鎮圧するまでに１６０人以上が死亡。パキスタンのイスラム過激派ラシュカレトイバや同国の情報機関、三軍統合情報局「ＩＳＩ」の関与が疑われた。

　インドのムカジー外相が「パキスタンの一部分子の犯行」と激しく非難するなど核保有国同士の緊張の高まりに懸念が広がった。印パ関係の悪化は、米国がアフガニスタンで進める「テロとの戦い」に影響を与えかねず、事件後直ちに、ライス国務長官が両国を歴訪。インドに自制を促し、パキスタンには捜査への協力を依頼した。

　１０月に修正後の法案が成立したものの株価は約４年ぶりに１万ドルを割り込んだ。危機は新興国にも波及。主要中央銀行による同時利下げ、金融機関への公的資金注入、市場への資金供給などが講じられ、金融サミットで景気てこ入れ策が合意されたものの、世界経済は「大恐慌以来」の深刻なリセッション「景気後退」に陥る事が心配された。

　原油高は、日本でもガソリン価格の上昇を招き、レギュラーガソリン１リットル当たりの店頭価格「全国平均」は、１１月中旬に初めて１５０円を突破した。米国では、原油相場の急騰が、物価上昇を通じ、消費など景気を圧迫する恐れもあり、低所得者向け高金利型「サブプライム」住宅ローン問題に次ぐ、経済の懸念要因となっている。

　２００８年、中国製の毒入りギョウザ、テロ事件、暴動、株の暴落と全く良い事がない１年だったが、松平健太の元気に成長していたのが、唯一、明るい話題となり終了した。少しして２００９年が、あけた。２００９年は、リーマンショックに端を発した金融危機世界同時不況が、電機や自動車など輸出企業の業績を直撃。

　需要の激減が響き、２００９年３月期の連結決算で電機大手８社は合計２兆円超の純損失を計上。トヨタ自動車も純損益が２兆円以上悪化し、約４３６９億円の赤字に転落した。その後、松平が、２００８年９月１５日にリーマンブラザースが、経営破綻した事を知ると、松平富二が、「ＮＰＯ自立村」を立ち上げようと、奥さんの益美さんに話すと賛成してくれた。

　２人で手分けして必要書類を取り申請書を東京都に提出し１０月に受理された。そして、柳橋にパソコンの入力作業のアルバイト先を探して欲しいと伝えた。その後、松平夫妻が、関東圏内で、格安で温暖で首都圏から近い場所を探しに出かけ、内房の上総湊「坪５万円以上」、保田「坪８万円以上」、安房勝山「坪７.５万円以上」が候補地に挙がった。

　上総湊から東京、品川、横浜まで、アクアライン使うと車で６０分。実際に上総湊近くの上総不動産屋で聞くと、坪５、６万円で買えるが整地しないと使えないと言った。２０１１年１１月１日、早朝、証券会社の担当者からの電話で任天堂株の気配値が７２６００円と高いので売りの助言を受け、全株、２千株の成り行き売りを指示。すぐ売れ税引き後利益が９７２０万円。

　その結果、松平の残金が、約８億円、柳橋の残金が１.８億円となった。上総不動産屋の社長に５００坪前後の土地を探して欲しいと依頼した、土地代３千万円で整地費用が５百万円を含め諸費用込みで３８００万円だと話した。これを聞き、買うので整地を介して欲しいと言い、契約して４８００万円を振り込んだ。

　この話と平行して、メゾネット型「２階建て」２ＬＤＫ、４戸のアパートを４棟建てる様に建設会社に見積もり依頼した。インターネット回線を４つ導入しパソコンとプリンタのセットで８台で２００万円を注文。軽自動車の中古車を１６台のカーリースも契約した。

　家の建築が、開始され２００８年１２月に４室のアパ－ト４棟完成。松平夫妻は、土地整備、アパートの屋根と駐車場と倉庫の棟の屋上に大きな太陽光発電パネルと蓄電設備を総費用の４億円を松平が出し残金が４億円となった。