第１２話：デモ、事故、台風、テロ

　２００５年５月６日、スーパファミコンの任天堂が、買い時だと証券会社の担当者か電話が入り、松平と柳橋が、相談して買うことを決めた。５月１１日早朝、気配値１０２９０円で買いと助言を受け松平と柳橋が、２千株、成り行き買い注文を出し買えた。その結果、松平と柳橋が、２０６０万円で買い、松平の残金が、７.１億円、柳橋の残金が８６００万円になった。

　４月９日北京で、発生した大規模デモは、翌１０日に広州。１６日には、最大の経済都市の上海のほか杭州、天津にも飛び火した。インターネットでの呼び掛けに応じた若者らは「愛国無罪」を叫びながら、日本製品の不買などを主張して日系店舗を襲撃した。そして、日本大使館・総領事館に投石した。警察はデモ制止に消極的で事態に巻き込まれ負傷する日本人も出た。

　一方、日本でも２００５年４月２５日朝、ＪＲ福知山線の塚口から尼崎間で通勤・通学客らを乗せた上り快速電車が脱線。運転士を含む１０７人が死亡５５５人が負傷しＪＲ史上最悪の惨事となった。カーブでの大幅な制限速度オーバーが直接の事故原因。列車自動停止装置「ＡＴＳ」の不備や余裕のないダイヤ編成、懲罰的な運転士教育なども背景として指摘された。

　ＪＲ西日本をめぐっては、危機意識に欠ける社員の不祥事も立て続けに発覚。６月１９日、５５日ぶりに運転を再開したが、「安全最優先」の企業体質構築が重い課題となった。好調な米景気や中国の需要拡大などが相場を押し上げ、さらに、米南部の石油関連施設を大型ハリケーンが襲い、投機資金も加わって一段高となった。

　石油輸出国機構「ＯＰＥＣ」は増産余力に乏しく、手詰まり感が台頭した。国際エネルギー機関は、９月、１９９１年の湾岸戦争以来となる戦略備蓄の放出に踏み切った。同じ頃、超大型ハリケーン「カトリーナ」が８月末にニューオーリンズなど米南部を襲った。ジャズの街、ニューオーリンズは堤防の決壊で水没、死者は１３００人超と１９２８年以来最悪の被害となった。

　被災者救済の遅れは、イラク戦争の泥沼化と並んで支持率低迷の要因となってブッシュ政権を揺さぶった。またこの年は、世界各地でテロ事件が起こった。英国やエジプトなど世界各地で同時爆弾テロが、相次ぎ、多数の犠牲者が出た。いずれも手口からテロ組織アルカイダや同組織と関係のあるイスラム過激派の犯行と予想された。

　ロンドンでは７月７日、地下鉄と２階建てバスを標的とした４件の爆弾テロで５６人が死亡。　英国では、サミット開催中で、議長役のブレア首相は、ロンドンに戻った。エジプトでは、７月２３日、ホテルなどで爆弾テロが起き８８人が死亡。

　インドネシア・バリ島でも１０月１日、レストランなど３カ所で爆発が発生。日本人１人を含む２０人余が命を落とした。１１月９日には、ヨルダン・アンマンのホテル３カ所で起きた同時爆弾テロで５９人が死亡した。そうして、波乱の２００５年が終了した。

　行き過ぎた不動産価格の高騰に危機感を覚えた大蔵省は、不動産価格の沈静化を目的として、不動産向け融資の伸び率を総貸出の伸び率以下に抑える総量規制を金融機関に通達した。また、日本銀行は好景気によるインフレを防ぐために政策金利を引き上げる金融引き締めを行った。

　その結果、大蔵省による総量規制は住宅金融専門会社の不良債権悪化を日本銀行による金融引き締めは急激な信用収縮を招いた。その結果として予想をはるかに超えた景気後退、いわゆるバブル崩壊へとつながった。

　同じ頃、超大型ハリケーン「カトリーナ」が２００５年８月末にニューオーリンズなど米南部を襲った。ジャズの街ニューオーリンズは堤防の決壊で水没、死者は１３００人超と、１９２８年以来最悪の被害となった。被災者救済の遅れは、イラク戦争の泥沼化と並んで支持率低迷の要因となってブッシュ政権を揺さぶった。

　この年、世界各地でテロ事件が起きた。英国やエジプト世界各地で同時爆弾テロが、相次ぎ、多数の犠牲者が出た。いずれも手口からテロ組織アルカイダや同組織と関係のあるイスラム過激派の犯行と予想された。ロンドンでは７月７日、地下鉄と２階建てバスを標的とした４件の爆弾テロで５６人が死亡。英国では、サミット開催中で議長役のブレア首相は、ロンドンに戻った。

　エジプトでは、７月２３日、ホテルなどで爆弾テロが起き８８人が死亡。インドネシア・バリ島でも１０月１日、レストランなど３カ所で爆発が発生。日本人１人を含む２０人余が命を落とした。１１月９日には、ヨルダン・アンマンのホテル３カ所で起きた同時爆弾テロで５９人が死亡した。そうして、波乱の２００５年が終了した。