第20話:北アルプス登山と世相

文字数 1,564文字

 その日は、予約していた涸沢ヒュッテに宿泊。ここには、個室はなく、相部屋に布団が用意されていた。想像以上に混んでいて興奮し寝付けなかったが、いつの間に眠りに落ち、翌朝6時過ぎ、父が、起こした。朝食を食べて涸沢ヒュッテを後にして上高地に降りた。その後、上高地周辺を散策して、その晩、清水屋ホテルに泊まった。

 翌朝、バスで、沢渡「さわんど」駐車場まで行き、駐車代を払った。その後、車で松本城へ行き見学してから中央高速を走り調布インターで降りて狛江の実家に帰った。この年の日本経済は、春以降、欧州債務危機の影響拡大による海外経済の減速を主因に低迷が続いた。実質GDP「国内総生産」成長率は4~6月期にマイナスに転じ7~9月期、マイナス3.5%に拡大。

 内閣府は10月、景気の基調判断で3年6カ月ぶりに「悪化」の表現を用いた。緩やかながらも拡大局面が続いていた景気は、既に3月ごろに「山」を越え、後退局面に入ったとも指摘される。日銀は2月、「当面1%」という事実上のインフレ目標を導入して金融緩和姿勢を強化。9月、10月に、9年半ぶりとなる2カ月連続の追加金融緩和に踏み切った。

 2012年3月期連結決算で、パナソニック、ソニー、シャープがそろって過去最大の赤字を計上した。韓国勢などとの価格競争激化や円高で、テレビ事業が不振を極めたためだ。3社合計の赤字額は1兆6千億円超。日本の産業界をけん引してきた家電大手の落日ぶりが鮮明となった。パナソニックとシャープは13年3月期も巨額赤字が続く見通しであった。

 いずれも大規模な人員削減などで苦境脱出を図るが、展望は開けていない。一方、地デジ移行特需の反動で収益が悪化した家電量販業界では再編が加速。ビックカメラがコジマを、ヤマダ電機がベスト電器を買収するなど、弱肉強食時代に突入した。そうして、2012年が終わりを告げ、2013年となった。

 2013年、松平夫妻と柳橋一家が、初詣に行き、家内安全と商売繁盛のお願いをしてきた。
 アルジェリア南東部イナメナスの天然ガス関連施設を1月16日、イスラム武装勢力が襲撃、日本人を含む多数が人質にされた。アルジェリア軍が17日、施設内に突入、武装ヘリコプターも投入し犯行グループの32人を殺害したが、人質も巻き添えになり外国人39人が死亡。

 日本人の犠牲者はプラント建設大手「日揮」の10人で、国籍別では、最も多かった。事件は北アフリカの国際テロ組織、イスラム・マグレブ諸国のアルカイダから離脱したベルモフタール司令官率いる過激派「覆面旅団」が実行した。背景にはアルジェリア政府と過激派の長年の対立に加え、この地域で誘拐がテロ組織のビジネスになっている問題もある。

 自然災害では、2013年11月8日、フィリピン中部を超大型の台風30号が直撃し、レイテ、サマール両島を中心に甚大な被害をもたらした。死者と行方不明者は合わせて7500人を超え、被災者総数は1220万人を上回った。両島には日本人133人が居住しているが、外務省は全員の無事を確認した。

 2013年11月23日中国政府が、沖縄県・尖閣諸島を含む東シナ海に「防空識別圏」を設定した。そして、圏内で国防省の指令に従わない航空機には「武力で防御的な緊急措置」を取ると警告した。日本政府は「わが国固有の領土を含み、全く受け入れられない」と抗議。ケリー米国務長官も「東シナ海の現状を変えようとする一方的な行動だ」と非難した。

 中国の狙いは、強硬措置で緊張をあおり尖閣問題で日本に交渉を迫る事にあるとみられる。既に中国空軍が圏内に入った日米の戦闘機に主力戦闘機が緊急発進「スクランブル」をかけたとされる。一方、韓国も12月15日から防空識別圏を拡大した。その範囲は日中両国と一部重なることになった。
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