第３３話：感染症者の処置と治療

　また世界規模での感染拡大により、本年夏の開催が予定されていた２０２０年東京オリンピックとパラリンピックの延期も決定された。今年になっても 尖閣諸島沖で中国海警局の領海を航行が、減るどころか、回数も増えた。また航行する船の数も増えてきて 尖閣諸島を中国を実効支配したいという意図が、はっきりと見えてきた。

　１月２９日、新型感染症の主な感染地域となっている中国・武漢市の封鎖で、現地に取り残されていた日本人の民間チャーター便による帰国が開始された。３月２４日、トヨタ自動車とNTTが業務資本提携を発表。スマートシティの開発で連携する事を想定。３月２５日、国内で、第５世代移動通信システム「５Ｇ」がサービスを開始。

　クルーズ船ダイアモンドプリンセス号は、１月２０日、横浜港を出発し、鹿児島、香港、ベトナム、台湾、および沖縄に立ち寄り、２月３日に横浜港に帰港した。この航行中の１月２５日に香港で下船した乗客が、１月２３日から咳が、出始めた。その後、１月２０日に発熱し、２月１日に新型感染症陽性であることが確認された。

　そのため、日本政府は、２月３日横浜港に入港したクルーズ船に対し、その乗員乗客の下船を許可しなかった。２月３日からの２日間、全乗員乗客の健康診断が検疫官により行われ、症状のある人、およびその濃厚接触者から新型感染症の検査実施のために検査を受けた。２月５日に検査結果より感染症陽性者が確認された。

　これにより、クルーズ船に対して２月３日の７時より１４日間の検疫が開始された。この時点でクルーズ船には、乗客２６６６人、乗員１０４５人、合計３７１１人が乗船していた。検疫開始時、乗員には個人防護具が提供され、正しい着用法が指導された。２月７日、乗客には体温計が配布され、体温が３７.５度を越えた場合、センターへ連絡する健康観察が開始された。

　発熱した乗客は船内の医療チームに照会され新型感染症の検査が行われた。また、船内に常設されている診療所でも感染症とは異なる体調不良者を含め診療した。感染陽性者は、下船し、国内の病院に入院し治療、隔離された。陽性者の同室者は「濃厚接触者」として検査され、陽性であった場合は同様に下船し病院に入院した。

　陰性であった場合は、陽性患者との最終接触日から１４日間船内での隔離となった。クルーズ船に乗船していたすべての乗員と医療スタッフは、感染制御に関する国際的なガイダンスに従うように指示された。一部の乗員は、船の運航を維持するため、検疫下においても限定的ではあるものの勤務を継続した。このため、検疫期間中乗員は乗客ほど完全に隔離はされていなかった。

　１４日間の検疫を終了し、かつ、検査陰性で、１４日目の健康診断で異常が確認されなかった者「そのほとんどが、乗客」は、２月１９日から順次下船が開始された。確定者との接触がある者は、最終接触日から１４日間が隔離期間となる。

　この該当者には隔離期間中の乗客に対する食事の配膳等の生活支援に貢献していた乗員の大半が含まれる。乗船者は長期間に渡り高リスクな環境で活動していたため、下船してからは当面の健康状態に注意し、症状が出た場合は直ちに保健所に報告する必要がある。

　この頃、山沢は、毎朝、自分の買っているＳＰＤＲ、Ｓ＆Ｐ５００ＥＴＦの値動きを見張っていた。２月１３日、朝、気配値が３７０００円となり上げ止まったところを上手に売ろうと考え始めた。そして、２月２０日、朝、気配値が３７６５０円となり売り時だと直感し、松尾さんに連絡して、一緒に２千株を成り行き売りの注文を入れた。

　すると予想通り、買いの勢いが強く、３７０００円で、山沢と松尾の２千株が、売れた。そして、税引き後利益が、２人とも６７３０万円となった。松尾と山沢の資産が、約１億円ずつだったので資産合計が、約１６８００万円となった。この頃になると、新型感染症で日本経済が、疲弊してきて、非正規労働者の首切りや立ちゆかなくなる飲食業者、商売人が増えた。