第19話:義理の父の葬儀、投資成功

文字数 2,066文字

 葬儀は、近親者のみで10人で、しめやかに行われた。その後、沢野留吉の奥さんも老人施設で2人部屋から個室に移動した。2015年1月8日、本田技研工業、2003年から2014年にかけアメリカ合衆国内で発生した1729件の死傷事故の報告を怠っていた件と保証期間中の部品交換件数について間違った数字を報告していた件についてアメリカ合衆国運輸省道路交通安全局から一度に科す制裁金としては過去最高額が請求された。

 その額は民事制裁金7千万ドルを科されホンダが支払に合意した。9月10日、台風18号から変わった低気圧の影響で、関東地方に湿った空気が流れ込み激しい雨が降り続け、0時20分に栃木県に7時45分に茨城県に大雨特別警報が発表される。関東地方の河川でははん濫する箇所が相次ぎ、このうち茨城県常総市では鬼怒川の堤防が決壊し甚大な被害が発生。9月8日~10日からの大雨が東北地方でも降り続いた。

 その結果、3時29分に宮城県に大雨特別警報が発表される。宮城県大崎市の渋井川の堤防が決壊。上の茨城被害も入れると平成27年9月関東・東北豪雨と言う名付けられ、人的被害は死者は8名、負傷者46名だった。11月4日、日本郵政・かんぽ生命・ゆうちょ銀行の日本郵政グループ3社が東京証券取引所の一部に上場。3社の株価はいずれも売り出し価格を大きく上回る水準で推移した。

 そして終値を基に時価総額を計算すると、3社の単純合計は約17.5兆円で、1987年のNTT「約25兆円」以来の大型上場となった。2015年11月25日、12時に証券会社の担当者から電話が入りS&P500ETFの気配値が27000円と言われた。そこで、3千株を成り行き売り注文を出すと、すぐに売れ、税引き後利益が6920万円で残金が21410万円となった。やがて2016年となった。

 2016年2月12日、朝、証券会社の担当者からキーエンスの気配値が51840円と安いので買いと言われ2千株、成り行き買い注文を出すと10368万円で買え残金が11039万円となった。4月熊本県で直下型地震が立て続けに発生、14日の前震マグニチュード6.5と16日の本震マグニチュード7.3では共に最大震度7を観測。この地震による直接的な死者は50人。これ以降、大分県を含む九州中部の広い地域で地震が多発した。

 5月27日 バラク・オバマが現職アメリカ合衆国大統領として史上初めて、かつて同国により原子爆弾が投下された広島市を訪問した。これは、オバマ氏が2009年4月5日、欧州連合との初の首脳会議のためにチェコの首都であるプラハを訪れ、その際に演説を行いアメリカは世界で唯一核兵器を使用したことのある核保有国として行動を起こす責任があるとし核兵器のない世界の実現に向け牽引すると明言した「プラハ演説」

 この演説はオバマが同年のノーベル平和賞を受賞する要因の一つになった。2016年4月2日、岸田がG7外務大臣会合でアメリカ国務長官のジョン・ケリーを含む各国の外務大臣が平和記念公園を訪れる事を発表。4月11日、ケリーが広島平和記念公園を訪問し広島平和記念資料館「原爆資料館」の展示内容は衝撃的で胸をえぐられる様だと述べた。これが現職のアメリカ合衆国閣僚、国務長官として初の平和記念公園への訪問。

 しかしオバマの広島訪問の可能性については実現を望みつつ可能性は不明とした。そしてアメリカ政府はケリーの広島訪問が国内世論に与える影響を見極め保守派寄りのワシントン・ポスト、リベラル寄りのニューヨーク・タイムズが両紙揃ってオバマの広島訪問を後押しする社説を掲載し日本の侵略行為を批判する保守派からもオバマが被爆者を慰霊すること自体には異論を唱えないと発表された。

 そのため、ホワイトハウスはオバマの広島訪問が世論の理解を得られると判断し実現に向け動き出した。安倍はオバマの訪問に同行することを望み、サミット議長記者会見の予定時間を若干繰り上げることを検討した。また当日の広島の日の入りが午19時以降であることから、オバマの訪問を夕方に遅らせることも決定した。5月10日、ホワイトハウスはオバマが伊勢志摩サミットに合わせ安倍と共に広島を5月27日に訪問すると発表した。

 その場では核兵器のない世界の平和、安全保障のため継続的に深く関わっていく事を強調する一方、原爆投下については謝罪しない事も発表された。日本政府もオバマの広島訪問を正式に発表し5月11日に菅はオバマの広島訪問は核廃絶のための国際的な機運を盛り上げる極めて重要な歴史的機会だとして歓迎の意向を表明した。

 2016年7月26日、神奈川県相模原市で犠牲者の数が戦後最多の殺人事件となる相模原障害者施設殺傷事件「犠牲者19人」が発生した。10月3日、ノーベル生理学・医学賞を大隅良典が受賞した。こうして2016年が終わった。アメリカでは急進的なトランプ生還が発足し就任演説で「米国第一主義」を宣言し直後に環太平洋連携協定「TPP」からの離脱を指示。
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