第２０話：新型ウイルス感染症で騒然と気象災害
文字数 2,220文字
やがて、２０２０年が明け、１月１６日、新型ウイルス感染症の感染者を日本において初確認した。１月２９日、新型ウイルスの主な感染地域となっている中国・武漢市の封鎖で現地に取り残されていた日本人の民間チャーター便による帰国が開始された。２月１日、新型ウイルスによる感染症を感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律に基づく「指定感染症」に指定。
感染者に対して強制的に入院させるなどの措置を取ることが可能となった。２月１３日、新型ウイルスによる感染症で神奈川県に住む８０代の女性が死亡。国内で新型ウイルスの感染者が死亡したのは初めて。３月１６日、相模原市の障害者施設で入所者１９人が殺害された相模原障害者施設殺傷事件の第一審判決公判で、横浜地裁は殺人罪などに問われた被告人の男に対し求刑通り死刑を言い渡した。
３月２４日、新型ウイルスの世界的流行に伴い本年夏の開催を予定していた東京オリンピック・パラリンピックについて１年程度の延期が決まった。４月７日、安倍晋三首相は、新型ウイルスの感染拡大を受け改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく初の緊急事態宣言を発令。対象地域は感染が拡大している東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県の7都府県。
その期間は、大型連休が終わる５月６日までとした。しかし、その後に対象地域を全国に拡大し、期間も５月末まで延長された。４月２０日、国民1人あたりに１０万円の特別定額給付金支給を含む新型ウイルス感染症緊急経済対策が閣議決定。この事業については経済産業省がサービスデザイン推進協議会に７６９億円で委託したが、再委託により企業による大規模な利益の中抜きが判明し批判された。
５月２６日、当月の各大手メディアによる安倍内閣の内閣支持率調査で相次いで２０％台を記録。安部内閣の政策に不満を持っている国民が多いことが判明。５月２７日、昨年７月、京都市伏見区の京都アニメーション第1スタジオで３６人が死亡した放火殺人事件で、京都府警はこの日の朝、自身も大やけどを負い京都市内の病院に入院した４２の男を逮捕。調べに対し容疑を認めた。
７月４日、気象庁は熊本県と鹿児島県で数十年に一度のこれまで経験したことのないような大雨になってるとし大雨特別警報を発令。熊本県の球磨川では氾濫が発生し人吉市などを中心に大きな被害が出た。６日、気象庁は福岡県、佐賀県、長崎県に大雨特別警報を発令。とくに福岡県の彦山川では氾濫が発生した。７月８日、気象庁は、岐阜県と長野県に大雨特別警報を発令。
これで７月に入り３度目の大雨特別警報となった。２８日、山形県を中心とした東北地方・北陸地方で記録的な大雨で最上川が氾濫。広い範囲で浸水被害が起こった。８月２７日、厚生労働省の専門部会が人工多能性幹細胞「ｉＰＳ細胞」から心筋細胞を作り心臓病患者に移植する慶應大チームによる臨床研究計画を了承した。２８日、内閣総理大臣の安倍晋三は、持病の潰瘍性大腸炎が再発したとして辞任する意向を表明。
１１月１１日、日経平均株価の終値が２９年ぶりに２万５千円台に上昇。その後、年内で２万７５６８円まで上昇した。１１月１２日、ソニー・インタラクティブエンタテインメントが家庭用ゲーム機「プレイステイション」を発売。予約販売分のみで完売となった。１２月６日、日本のＪＡＸＡで開発された小惑星探査機「はやぶさ２」の回収カプセルが地球へ帰還しオーストラリアのウーメラ試験場に着陸した。
小惑星探査機本体は地球をフライバイした。そして次の探査目標「小惑星『１９９８ＫＹ２６』２０３１年７月到着予定」へ向かった。１２月１５日、２０１７年、座間市で発生した男女９人殺害事件の判決公判が東京地方裁判所立川支部で行われた。そして被告人に対して求刑通り死刑とする判決が言い渡された。１２月２８日、変異ウイルスが世界各国で相次いで確認され。
その状況を見て国内侵入を阻止するため全ての国と地域を対象に外国人の日本への新規入国を一時停止。やがて２０２１年が明け、元旦、宮内庁は新型ウイルス感染症の影響により本年の新年宮中一般参賀を取り止め、今上天皇並びに皇后雅子の新年ビデオメッセージを公開。この年、嵯峨勝一夫妻と和美夫妻が、新年会を開いた。
そして、今迄の価値観から今後、大きく変わっていくことになるだろうと予想した。まず、地球温暖化は、昔から言われていたが一向に地球環境が改善せず、むしろ悪化している。その原因は、世界で温室効果ガスを排出している大国の改善があまり診られていないこと。それを本気で改善しないと予想しない事が起き修復不能になると言う危機感が世界中で共有された。
最近は、今迄予想しないような気象災害、新型感染症の流行があり事の重大さを認識する人、大企業、政府が増え対策が論じられ行動に移され始めた。この話になり嵯峨勝一が、こういう問題は、小規模なグループから実践して結果を出さないとついてくる者、団体がいないと告げた、そこで、今年、自分達は、今住んでいる横浜中心部から千葉県外房へ引越し風力発電を利用して自給自足の村作りをしたいと述べた。
それに対し、和美夫妻もその意見に同意した。未来を先取りした、今後あるべき生活の仕方を実践することは、意義深いと賛同してくれた。また、インターネットが普及し地方に住んでいても不便さはないと考えた。
感染者に対して強制的に入院させるなどの措置を取ることが可能となった。２月１３日、新型ウイルスによる感染症で神奈川県に住む８０代の女性が死亡。国内で新型ウイルスの感染者が死亡したのは初めて。３月１６日、相模原市の障害者施設で入所者１９人が殺害された相模原障害者施設殺傷事件の第一審判決公判で、横浜地裁は殺人罪などに問われた被告人の男に対し求刑通り死刑を言い渡した。
３月２４日、新型ウイルスの世界的流行に伴い本年夏の開催を予定していた東京オリンピック・パラリンピックについて１年程度の延期が決まった。４月７日、安倍晋三首相は、新型ウイルスの感染拡大を受け改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく初の緊急事態宣言を発令。対象地域は感染が拡大している東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県の7都府県。
その期間は、大型連休が終わる５月６日までとした。しかし、その後に対象地域を全国に拡大し、期間も５月末まで延長された。４月２０日、国民1人あたりに１０万円の特別定額給付金支給を含む新型ウイルス感染症緊急経済対策が閣議決定。この事業については経済産業省がサービスデザイン推進協議会に７６９億円で委託したが、再委託により企業による大規模な利益の中抜きが判明し批判された。
５月２６日、当月の各大手メディアによる安倍内閣の内閣支持率調査で相次いで２０％台を記録。安部内閣の政策に不満を持っている国民が多いことが判明。５月２７日、昨年７月、京都市伏見区の京都アニメーション第1スタジオで３６人が死亡した放火殺人事件で、京都府警はこの日の朝、自身も大やけどを負い京都市内の病院に入院した４２の男を逮捕。調べに対し容疑を認めた。
７月４日、気象庁は熊本県と鹿児島県で数十年に一度のこれまで経験したことのないような大雨になってるとし大雨特別警報を発令。熊本県の球磨川では氾濫が発生し人吉市などを中心に大きな被害が出た。６日、気象庁は福岡県、佐賀県、長崎県に大雨特別警報を発令。とくに福岡県の彦山川では氾濫が発生した。７月８日、気象庁は、岐阜県と長野県に大雨特別警報を発令。
これで７月に入り３度目の大雨特別警報となった。２８日、山形県を中心とした東北地方・北陸地方で記録的な大雨で最上川が氾濫。広い範囲で浸水被害が起こった。８月２７日、厚生労働省の専門部会が人工多能性幹細胞「ｉＰＳ細胞」から心筋細胞を作り心臓病患者に移植する慶應大チームによる臨床研究計画を了承した。２８日、内閣総理大臣の安倍晋三は、持病の潰瘍性大腸炎が再発したとして辞任する意向を表明。
１１月１１日、日経平均株価の終値が２９年ぶりに２万５千円台に上昇。その後、年内で２万７５６８円まで上昇した。１１月１２日、ソニー・インタラクティブエンタテインメントが家庭用ゲーム機「プレイステイション」を発売。予約販売分のみで完売となった。１２月６日、日本のＪＡＸＡで開発された小惑星探査機「はやぶさ２」の回収カプセルが地球へ帰還しオーストラリアのウーメラ試験場に着陸した。
小惑星探査機本体は地球をフライバイした。そして次の探査目標「小惑星『１９９８ＫＹ２６』２０３１年７月到着予定」へ向かった。１２月１５日、２０１７年、座間市で発生した男女９人殺害事件の判決公判が東京地方裁判所立川支部で行われた。そして被告人に対して求刑通り死刑とする判決が言い渡された。１２月２８日、変異ウイルスが世界各国で相次いで確認され。
その状況を見て国内侵入を阻止するため全ての国と地域を対象に外国人の日本への新規入国を一時停止。やがて２０２１年が明け、元旦、宮内庁は新型ウイルス感染症の影響により本年の新年宮中一般参賀を取り止め、今上天皇並びに皇后雅子の新年ビデオメッセージを公開。この年、嵯峨勝一夫妻と和美夫妻が、新年会を開いた。
そして、今迄の価値観から今後、大きく変わっていくことになるだろうと予想した。まず、地球温暖化は、昔から言われていたが一向に地球環境が改善せず、むしろ悪化している。その原因は、世界で温室効果ガスを排出している大国の改善があまり診られていないこと。それを本気で改善しないと予想しない事が起き修復不能になると言う危機感が世界中で共有された。
最近は、今迄予想しないような気象災害、新型感染症の流行があり事の重大さを認識する人、大企業、政府が増え対策が論じられ行動に移され始めた。この話になり嵯峨勝一が、こういう問題は、小規模なグループから実践して結果を出さないとついてくる者、団体がいないと告げた、そこで、今年、自分達は、今住んでいる横浜中心部から千葉県外房へ引越し風力発電を利用して自給自足の村作りをしたいと述べた。
それに対し、和美夫妻もその意見に同意した。未来を先取りした、今後あるべき生活の仕方を実践することは、意義深いと賛同してくれた。また、インターネットが普及し地方に住んでいても不便さはないと考えた。
