第8話:ゲーム機戦争、スマトラ沖地震、ヤフーで成功

文字数 2,049文字

 その結果、死者行方不明者7人など日本全国で合計26名が死亡、1名が行方不明となった。10月1日、日動火災海上保険と東京海上火災保険が合併し、東京海上日動火災保険が誕生した。10月20日、台風23号が上陸し、死者、行方不明者98人となった。10月23日、新潟県中越地震で、マグニチュード6.8、震度7の大地震が発生し、さらに断続的に震度6クラスの余震が襲い、死者68名を出した。

 12月2日、任天堂の携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」が日本で発売された。12月12日、ソニー・コンピュータエンタテインメント (SCEI) が携帯型ゲーム機「プレーステーポータブル」を新発売し携帯ゲーム市場に本格参入した。12月13日、埼玉県さいたま市のドン・キホーテ浦和花月店、大宮大和田店で相次いで放火と見られる火災が発生した。

 その結果、ドン・キホーテ浦和花月店で3人が死亡、7人が重軽傷を負う大惨事になる。その後も大宮大和田店「2度目」、環八世田谷店などで放火と見られる火災が相次いだ。12月24日、ダイエーからソフトバンクへのプロ野球球団譲渡が承認され、福岡ソフトバンクホークスが2005年から誕生することが決まる。

 12月26日、スマトラ島沖地震の大津波によりインド洋沿岸の各国に大きな被害「30万人以上の死者・行方不明者」が出たが、日本人33人の死亡も確認され、日本人安否不明者は一時、約300人に達した。この大地震のマグニチュード9.1は、1900年以降でチリ地震、アラスカ地震に次いで3番目に大きい規模である。

 この地震の大きさは、ハイチ地震の約1400倍、2003年十勝沖地震の約40倍、東北地方太平洋沖地震の約1.4倍に相当するエネルギーである。また、アメリカ地質調査所「USGS」の暫定発表でマグニチュード8.1と発表されていたが、次にマグニチュード8.5、マグニチュード8.9と発表されたあとマグニチュード9に修正された。

 さらにその後、アメリカ地質調査所「USGS」は、マグニチュード9.1、アメリカ・ノースウェスタン大学などの研究グループはマグニチュード9.3に再修正している。国土地理院の分析によれば、震源域はミャンマー領ココ諸島とアンダマン諸島北端の間付近からニアス島の北西に位置するシムルー島北部までの約1320キロとされている。

 平均を取って約1300キロだとしても日本列島沿岸の海溝にあてはめれば銚子沖から奄美大島東方沖あたりにまで及ぶ規模である。マグニチュード9.3の本震だけを見ても、ずれた断層「プレートの境界面」は南北に約400キロ、東西に約150キロにわたる範囲でずれた距離「変位」は最大約20メートルという巨大な規模のものだった。

 大津波が発生しインドネシアのみならずインド洋沿岸のインド、スリランカ、タイ、マレーシア、モルディブ、マダガスカル、ソマリアなど東南アジア全域に加え東アフリカなどでも被害が発生。本地震後のチリで津波デマでパニックが起こり1人が死亡した他、世界各地で新たな地震発生後に津波を警戒し住民が早期に避難した事から、この地震が世界中に知れ渡り人々の心に強く残った。

 やがて2004年が明けた。1月1日、明治生命と安田生命が合併し明治安田生命が誕生。3月13日、九州新幹線、新八代駅~鹿児島中央駅間が開業した。4月1日、営団地下鉄が民営化され東京メトロになった。2004年4月6日の朝、N証券の担当者から樋口兄弟に電話が入りヤフー株の気配値が140万円と高く売りと言われた。

 そこで、樋口兄弟は、全株成り行き売り注文を出した。するとヤフー株の保有期間中にヤフー株が、2倍分割を5回行い32倍になり2株が64株に増えていたため税引き後利益が7093万円となり残金が9580万円となった。5月18日の朝、証券会社の担当者から樋口兄弟に電話が入りヤマダ電機株の気配値が3280円と安いから買いと言われた。

 それに同意し樋口兄弟が、それぞれ1万株成り行き買い注文を出すると3280万円で買え残金が、6300万円となった。10月23日17時56分、新潟県中越地方を震源とするマグニチュード6.8の直下型、地震が起き、最大深度7で阪神淡路大震災と同じ規模だった。新潟県中越地震において最も規模が大きかった余震は、本震から40分後の18時34分に発生した。

その規模と大きさは、マグニチュード6.5、最大震度6強の余震であった。新潟県内では、本震発生後2時間の間に3回の震度6、地震発生日に計164回の有感地震、翌24日も計110回の有感地震を観測した。その後も余震が続き、10月31日までの間に計600回、11月末までの間に計825回の有感地震を計測した。

 強い揺れに見舞われた小千谷市、十日町市、長岡市、見附市を中心に全体で68名が死亡。この内、建物の倒壊などによる直接的な死者は16人で他の52人は避難中のストレスやエコノミークラス症候群によるものであった。
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