第22話:熊坂健闘の新婚旅行

文字数 2,078文字

 心ゆくまで景色を楽しみ、出発し道央道に入って18時過ぎにホテルに帰った。その晩は、ホテル近くの洋食屋で夕食を食べた。その後、ホテルに戻りの部屋で風呂に入った。するとかなり疲れたせいか、ビールを飲むと直ぐに眠りに着き、爆睡状態となった。

 翌朝7時に起きて8時にはレンタカーに乗って札幌市街から札幌自動車道を使い小樽に到着し駐車場に車を止めた。小樽倉庫街を散策した。その後、日和山灯台、にしん御殿を見学し余市のニッカウイスキーの工場に立ち寄って工場でしか買えないウイスキーを購入した。しばらく工場内を見てから出発して倶知安に向かった。

 倶知安には、余り見るところがないと判断しニセコアンヌプリと羊蹄山を見ながらドライブした。その途中、カフェで昼食を食べた。その後、今晩の宿がある定山渓に入った。その後、周りの景色を見て回り温泉に入ると疲れが出て仮眠した。こうして起きると再び定山渓の近くの山々を眺めながら散歩して夕食を食べに店に入った。

 暗くなってくるとホテルに戻り買って来たニッカウイスキーを飲んだ。さすがに高いだけあって実に美味い!その後、奥さんと出会いから結婚までを思い出すように振りかえった。こうして23時には眠りについた。翌朝7時に起きて散歩の後、朝食を食べてホテルをチェックアウトして山道を車で出発した。

 そして真駒内から東北方面に向かい札幌南インターから高速に入り千歳インターで降りてレンタカー屋の千歳空港店にレンタカーを返却した。そして10時発の羽田行きの飛行機で12時過ぎに羽田に着いて高速バスを使い山下公園近くで降りてタクシーで石川町駅近くの賃貸ンションに到着した。

 こうして、翌日、自分の車で奥さんの実家と自分の実家へお土産を持って行った。その後、8月8日、郵政民営化関連法案が参議院で否決された。これを受けて第2次小泉改造内閣は衆議院の解散を決め、同日衆議院は解散された。小泉首相はこの解散を「郵政解散」とした。

 8月17日、郵政民営化法案に反対した綿貫民輔・亀井静香らが国民新党を結成した。8月21日、郵政民営化法案に反対した小林興起らが田中康夫長野県知事を代表に据えて新党日本を結成した。8月24日、首都圏新都市鉄道つくばエクスプレス線「秋葉原駅〜つくば駅間」が開通した。

 10月21日、自由民主党の党紀委員会は通常国会で郵政民営化法案採決に反対票を投じ、衆院解散後新党を結成した綿貫民輔ら衆院議員「落選した元議員も含む」7人と参院議員2人を除名処分にした。さらに28日には、特別国会で同法案採決を欠席した野呂田芳成衆院議員を除名した。その他、「造反議員」に対する処分が決定した。

 2006年が明け、1月1日、東京三菱銀行とUFJ銀行が合併し、三菱東京UFJ銀行が発足した。1月3日、体調が悪いと富子さんが言うので熊坂健闘が近くの産婦人科に連れて行った。すると妊娠が判明し、予定日が7月5日と告げられた。この話を熊坂家と増池家の両親に連絡すると喜んでくれ、体に気をつけるように言われた。

 1月18日、ライブドアの強制捜査でライブドアグループ系企業の株の売り注文が殺到した。あまりの売り株数の多さでシステム処理の能力が限界に達したため東京証券取引所の取引が設立以来初めて全面停止になった。7月2日に熊坂が奥さんを産婦人科病院に連れて行った。こうして2006年7月5日、男の子が誕生し熊坂和彦と名付けた。

 その後、両家の両親が子供を見に病室に入り可愛い顔を写真に撮った。こうして7月8日には、病院を退院してマンションに戻ってきた。その時、もう一人子供ができたら、古くても近くで広い一軒家を借りようと熊坂健闘が、奥さんに告げた。その後、奥さんの母と熊坂が、ちょくちょく家に帰って奥さんの様子をみた。

 12月2日、任天堂の家庭用ゲーム機「Wii」が日本で発売された。マイクロソフトから「Xbox360」が日本発売された。2007年が明け1月10日。不二家、シュークリームの製造過程で消費期限切れの牛乳を使用していたことが発覚した。

 その問題でシュークリーム以外にもアップルパイ用のりんご加工品についても消費期限切れの材料を使用していた。その他、プリンの消費期限を規定より1日長く表示したり、基準値以上の細菌が検出された製品を出荷したことなども発覚した。同社は洋菓子を製造する5工場の操業停止した。

 さらに全国約890店舗での洋菓子販売をこの日から一時停止した。3月20日、三井住友海上火災保険、保険金の未払いが5万1486件、約54億3300万円になったとの最終調査結果を金融庁に報告した。5月20日、石川遼がゴルフの大会マンシングウェアオープンKSBカップで優勝した。

 その結果、大人を含めたゴルフのメジャー大会では15歳8ヶ月の世界最年少勝を果たした。10月1日、日本郵政公社が解散。日本郵政株式会社を持株会社として、郵便事業株式会社、郵便局株式会社。郵便貯金銀行、郵便保険会社、独立行政法人郵便貯金・簡易生命保険管理機構が発足した。
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