第２１話「最終章」：身を切らない政治家と日本の凋落

　そんな姿が、日常茶飯事となった。さらに人ごみを避けて早朝、郊外の散歩で、人を避けた行動が、目立った。そのため、観光地、旅行会社、飛行機、電車、バス、料理屋、関東地の人手が、激減して、店をたたんだ所も目立った。航空会社、旅行会社、鉄道会社、レストラン関係、観光地からは、悲鳴の声が、連日のようにテレビで放送された。

また、決算も関連する上場企業で、数百億円の赤字と言うニュースが、頻繁に流れた。しかし、そんなことにお構いないかのように政府は、総選挙を実施した。各候補者達が、できもしない理想的な抽象的な対策をぶち上げ、自分達だけが、興奮していた。しかし、明日の仕事もままならない、若者が、そんな、白々しい政治家の候補者の演説を横目で、見ていた。

　そして政策よりも毎日の食事をどうしたら良いか、住むところをどうしようかと困っている。まさに政治が、宙に浮いている。そのため、投票率も最低に近い。それを内心、しめしめと与党が、喜んでいる。日本全体が、おかしくなってきて、短絡的な若者の強盗、人を巻き込んが事件が、多発した。

　しかし、これは、かなりの割合が、不満の鬱積から、起こっているとしか思えなかった。政治家の中に、こういうも底辺の日本人に対しての救済策は、語られず、できもしない。耳障り良い実現不可能が、政策ばかり連呼してる。全て省略して、自分の名前を連呼、これで、東京率が上がるわけないのである。

　多分、こんな簡単事は、小学生低学年、いや、幼稚園の子供でも、直ぐに理解できる。こういう時こそ、与党や裕福な政治家の福祉活動が必要なのに電話勧誘、インターネット、選挙演説など多額の選挙費用を使っている。そんなことしないで、弱者救済の対策を講じた方が、絶対に票に結びつく事もわからないのかと首をかしげたくなる。多額の選挙資金を弱者救済に使うべきだと一般国民が、思うのは、自明の理である。

　超大金持ちの政治家が、社会福祉活動の先頭に立って、数十億円を拠出して社会福祉協議を作って欲しいものである。「自由国民党『自由生活し国民飢えない党』」とか、「維新助け党『一心太助党』」とか「立て民主よ党『民主を立ち上がらせる党』」とか「公に明るい党『公明正大党』」と改名して、本当に苦しんでいる人達の党を挙げて、作り上げる時期ではないかと、真剣に考える。

　このまま行けは、日本の一般庶民、若い人たちの未来は暗いし、中高年は、金欠病で長生きできない。この頃、地球温暖化対策と共に日本を立て直す対策を取らないと、いずれ、米国の従属国家に成り下がってしまう。現在でもアップル、グーグル、マイクロソフト、デル、ツイッター、フェイスブック、ＵＳＪ、ディズニー、コストコ、ヒューレットパッカードなど多くの米企業に日本人が、席巻されているのが、現状ではないか。

　２０２１年１１月になるとウイルス感染症で、世界貿易も大きな打撃を受けて新興国で、安く購入できた多くの商品が、ウイルスに感染して従業員が、仕事が、できず、生産が減少して、物不足が、現実に起こっている。イギリスでは、安い労働者を受け入れて多くの仕事についていたが、彼らが、自国に戻るとイギリスの労働者が足らずに商品の流通やガソリンの供給にも困る事態が、起こっていた。

　世界中で、労働力不足で、供給網が寸断されている現実がある。それにもかかわらず、世界中の富裕層が、米国株を買い続かて、米国株だけは、天井知らずに上昇を続けている。これは、上がってるから買う、他の国の経済が、いつ落ちてくるか怖いから米国株を買うという事になっているのかもしれない。もしかしたら、もうすでに高すぎるのかもしれない。でも、損したくないから米国株を買い続ける。蜘蛛の糸の様な、有様ではないかともかんがえられのではないか。

　そして、最近のニュースで、強盗、盗みなど、金欠病からくる症状を日本人が多くなり、物騒な世の中になっている気がしてならない。そう考えてみると、我々の先代の日本人達が、終戦から這い上がり、世界第２位の経済大国までに育て上げてくれた。しかし、我々世代が、努力を怠って、日本の世界での地位を凋落させていると感じがしたそのため、落ちてくる夕日に向かって、思わず、申し訳ないと言う気持ちになった。【完結】