第11話:家の新築、ヤフー株成功とサブプライム

文字数 2,085文字

 その後、4月1日にから現状渡しの条件下貸借契約書を交わした。その後、その不動産屋に4LDK2階建ての木造住宅を建てたいというとIホームをお勧めしますと言われた。2重サッシで基本的な性能が高く3千5百万円で建てられると言われた。整地費用はと聞くと農地であったので整地費用は安い。

 その他、近くまで電気、水道が来ているから、その他諸費用は3百万円位でできますよと言われた。その後、家のパンフレットをもらって正式の見積もりを取ってもらうと家の建築費用がオプション設備を入れて建坪、45坪で4千万円と教えられた。整地費用が一部、ガレージと物置の地盤をコンクリートすると言った。

 不動産屋に総費用5千5百万円でやりますと言われ、重宗大助が了解した。工事期間が6ヶ月で、今年10月末までには完成と言われ、重宗大助は不動産屋と契約をかわした。4月26日、森喜朗首相が辞任し小泉内閣が発足した。この年「小泉ブーム」が巻き起こった。そして、構造改革、米百俵など「小泉語録」が流行語となった。

 6月8日、大阪教育大附属池田小事件で小学校に男が乱入し児童8人を殺害する事件が起きた。7月29日、第19回参議院議員通常選挙で自由民主党が大勝。9月4日の朝、重宗利一と重宗芳子がインターネットでヤフー株の気配値を見ると182万円と出ていた。そこで、重宗利一と重宗芳子がヤフー株、1株、成り行き買い注文を出した。

 すると182万円で買え残金が18万円へ。そして、10月20日、重宗家の新築住宅が完成し重宗家の4人が引っ越した。その後、重宗利一は、バイクで20分かけて富士通川崎工場へ通い始めた。重宗芳子も自転車で15分でセンター北の阪急百貨店に通い始めた。こうして完成した実家の中を見ると風呂も大きかった。

 さらに車3台まで入る駐車場と物置を置く場所もあった。それでも100坪の土地に1軒の家なので庭が広くとれる。子供達にも1部屋ずつ渡し、夫婦の寝室と大きなリビング、車一台と自転車、バイクを置き、家の周りに金網のフェンスをはった。2002年が明け、家の建築業者に5500万円を支払い残金が1億7千万円となった。

 この頃、証券会社の担当者から株よりも安全性が高いリート「不動産投資信託」で安定運用しませんかと証券会社の担当者に言われた。それを見て納得し安値を知らせてと伝えた。1月25日の朝、証券会社から重宗大助に電話が入った。その電話で日本ビルファンドの気配値が235500円と安いと言われた。

 そこで3百株、成り行き買い注文を出すと7065万円で買え残金が1億円となった。2002年9月17日、初の日朝首脳会談が開かれた。10月15日、拉致被害者5名が日本へ帰国した。2003年が明けると4月25日、六本木ヒルズがオープン。4月28日、日経平均株価がバブル崩壊後の最安値7604円を記録した。

 この時点が日本経済の景気の底と言われた。11月9日、第43回衆議院議員総選挙、自由民主党議席減、民主党躍進。2004年が明け、1月1日、明治生命と安田生命が合併し明治安田生命が誕生した。4月6日の朝、重宗利一と重宗芳子がインターネットでヤフー株の気配値を見ると140万円と出ていた。

 それを見て重宗利一と重宗芳子がヤフー株、1株、成り行き買い注文を出した。すぐと、重宗兄弟がヤフー株を保有していた期間中に株式の2分割を連続5回行い1株が32倍の32株に増えていた。その結果、税引き後利益が3577万円で残金が3595万円となった。10月23日、新潟県中越地震が発生し死者68人を出した。

 この年、閣僚の年金未納発覚をきっかけに年金未納問題がクローズアップされた。また、年金制度、そのものの問題も表面化した。2005年が明け、4月25日、JR福知山線脱線事故で死者107人、負傷者555人を出した。8月8日、郵政民営化法案が参議院本会議で否決され小泉純一郎首相は衆議院を解散した。

 9月11日、第44回衆議院議員総選挙、郵政民営化問題をめぐり議員が大挙離党した自由民主党が造反議員の選挙区に新人を擁立し3百議席にせまる圧勝となった。10月14日、郵政民営化関連法案が可決、成立した。12月25日、JR羽越本線脱線事故。5人死亡、22人負傷。この年、日本の人口が戦後初めて減少した。

 2006年が明けた。1月1日、東京三菱銀行とUFJ銀行が合併、三菱東京UFJ銀行が発足した。海外では、サブプライムローンの証券化はアメリカ国外から資本を集めることを目的にし欧州の金融機関が関わっていた。欧州系の銀行は2005年以降、新規の不動産担保証券「MBS」3割を裏づけをしていた。

 米国住宅投資は2006年第2四半期には17%下落し2007年に入ると不動産担保ローンの破産が増え5月にスイス最大の銀行UBSがディロン・リード・キャピタル・Mを閉鎖。6月の時点で債務担保証券「CDO」には国際流動性を期待できなくなった。7月には、特別目的事業体を通じてCDO等に投資したIKB「ドイツ産業銀行」が公的支援を受けた。
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