第３９話：時雄のＮＥＣ入社と日本ビルファンド購入

　この時、雨宮ほたるは、朋子さんに投資をしてみないかと聞くと、してみたいと言われた。そこで、すぐ、雨宮ほたるが使ってる証券会社で、朋子さんの証券口座を作り３０００万円を入金した。その結果、朋子さんの資産残金が、３６００万円となった

　そしているうちに、２００１年１２月２８日、日本ビルファンドが、５０万円を切ったと電話が、入った。しかし、まだ、もう少し様子を見ることにし、２０株ずつ、最大１００株まで買う事にした。

　こうして２００１年が終わり２００２年を迎えた。すると日本ビルファンドの動きが、安定してないと考え、様子見の姿勢で静観した。１月２３日４７万８千円の下値が見え、買い始めましょうと言われた。

　翌日、１月２４日の早朝、証券会社の担当者から電話が入り、日本ビルファンド気配値４７万４千円で、成り行き１００株買い注文を出し１００株を４７４０万円で購入し投資残金が２８５００万円となった。その後、１月３１日、早朝、証券会社の担当者からの電話が入った。

　日本ビルファンド気配値４７万４千円で売りが多いと知らされた。そこで、朋子さんに成り行きで５０株買い注文を出したらと助言。すると了解し買いを指示し２８４４万円で買えた。その結果、日本ビルファンド５０株を２８４４万円で購入し朋子さんの投資残金が１５６０万円となった。

　一方、日本政界では、「政治とカネ」をめぐるスキャンダルで有力国会議員の辞職が相次いだ。２００２年３月に社民党の辻元清美氏、４月に加藤紘一元自民党幹事長、同５月に井上裕前参院議長が辞職。田中真紀子前外相も秘書給与流用疑惑で同８月に辞職に追い込まれた。

　鈴木宗男衆院議員が２００２年６月１９日、あっせん収賄容疑で逮捕された。衆院は鈴木議員の逮捕を許諾したのに続き、同２１日には議員辞職勧告を決議。しかし同議員は辞職に応じず、１１月の初公判では起訴内容を全面否認した。

　小泉純一郎首相は２００２年９月、日本の首相として初めて北朝鮮を訪問、平壌で金正日総書記と会談した。金総書記は日本人拉致を謝罪。また北朝鮮側は「８人死亡・５人生存」との調査結果を示した。同１０月には拉致被害者５人が帰国した。

　このニュースで、小泉首相の政治手腕に、唖然とし、その業績をたたえた。最近のデフレ不況の進行に伴い、日経平均株価は２００２年１０月３日に、終値でバブル崩壊後の最安値を更新し、１９８３年以来１９年ぶりに９０００円を割り込んだ。

　世界を見ると、米国では２００１年のエンロンに続き、０２年も大手企業の不正会計やインサイダー取引などの不祥事が続出した。同６月には長距離通信大手・ワールドコムの大規模な不正経理が発覚、同７月に経営破たんした。

　モスクワで２００２年１０月２３日、チェチェン共和国独立を主張する武装勢力メンバーがミュージカル上演中の劇場を襲い、観客ら８００人以上を人質に立てこもった。ロシア軍特殊部隊は５８時間後に鎮圧したが、人質約１３０人が死亡した。

　２００２年１０月１２日深夜、世界有数のリゾート地であるインドネシア・バリ島のナイトクラブ前で大規模な爆弾テロが発生した。インドネシア警察当局は東南アジアのテロ組織ジェマ・イスラミアの犯行とみて指導者らを逮捕。

　２００２年雨宮夫妻と時雄の３人で、中華街で、忘年会を開き、時雄の仕事の状況を聞くと、現在は先輩研究員の補助員として実験の手伝いが多いと述べた。そしてサービス・エンジニアにはなりたくないと語った。やがて２００３年となった。
　
　米英軍は３月２０日、国際社会が求めていた大量破壊兵器の査察、廃棄に応じないとして、イラクに対する軍事作戦を開始した。圧倒的な軍事力を背景に戦闘は早期に終結。

　フセイン政権は崩壊しブッシュ米大統領は５月１日、事実上の戦闘終結宣言を行った。米英主導の占領が続く中、イラク人による統治評議会も発足し、１２月１３日には逃亡を続けていたフセイン元大統領が拘束された。

　３月にイラク戦争が始まって以降、イスラム教徒が多数派を占める国を中心に世界各地で爆弾テロが相次いだ。５月にサウジアラビアのリヤドやモロッコのカサブランカでもテロが起きた。