第１６話：２００８年日経平均株価が、半値以下に？！

米国や欧州の中央銀行は市場に巨額の資金を供給。米国は利下げ英国は住宅ローン会社への緊急融資に踏み込み事態の沈静化を図った。これ迄のところ実体経済に大きな影響はなかったが、サブプライム問題を発端とした市場混乱を理由に２００８年の景気見通しは米国、欧州、日本いずれも下方修正された。

　地球温暖化問題に対する国際的な関心が高まった。ゴア前米副大統領の講演活動を記録した映画「不都合な真実」が全世界で大ヒット。国連の「気候変動に関する政府間パネル『ＩＰＣＣ』は、温暖化の主因が人為的な温室効果ガスの増加だとほぼ断定。そして環境への影響を予測する報告書をまとめゴア氏とともにノーベル平和賞を受賞。

　温暖化対策は、２００７年６月のドイツ・ハイリゲンダム主要国首脳会議「サミット」でも最重要議題となり、各国が緊急に協調行動を取ることで一致。１２月には国連の気候変動枠組み条約第１３回締約国会議「ＣＯＰ１３」と京都議定書第３回締約国会合「ＣＯＰ／ＭＯＰ３」が、インドネシア・バリ島で開かれた。

　２０１３年以降の「ポスト京都」の国際協定づくりに向けた行程表が、協議された。やがて２００８年となった。この頃には、狭間商会「はざましょうかい」も利益を積み上げ櫛田の受け取る配当金も増えたので税金の関係で出資者を櫛田の両親と奥さんの４人の名義にし１人当たり３０～４０万円の配当をもらった。

　２００８年１月１１日、血液製剤による薬害Ｃ型肝炎の感染被害者に対し給付金を支給する「薬害Ｃ型肝炎被害者救済法案」が、参議院本会議で、全会一致で可決・成立し１５日に基本合意書を締結した。１月１５日、みずほコーポレート銀行、サブプライムローン問題で、損失が拡大した米メリルリンチに対し、優先株式１２億ドル「約１３００億円」分の購入による金融支援を行うことを発表。

　バブル崩壊 以降日本の金融機関が米金融機関に出資するのは、初である。１月２１日、東京証券取引所の日経平均株価が、５３５円３５銭値下げしたのをはじめ、インド・ムンバイ証券取引所で平均株価が一日当たり過去最大の下げ幅を記録するなどアジア各地の証券市場が軒並み暴落。２月、関東地方の大雪で、首都高速道路、館山自動車道などが通行止、東京国際空港で140便以上欠航した。秩父宮ラグビー場での試合や青梅マラソンなどのスポーツイベントが、中止。

　近畿地方、東海地方から関東地方にかけ積雪、公共交通機関に混乱発生。５月１２日、三菱東京ＵＦＪ銀行が進めていたＡＴＭなどで行うオンライン取引システム統合作業のプログラム設定ミスによりセブン銀行など一部の金融機関で三菱東京ＵＦＪ銀行の取引が出来なくなるトラブルが発生し『初歩的なミス』である発表。

　１０月７日、アメリカの金融危機のあおりを受けて株価が下落を続け、日経平均株価が、1万円を割り込んだ。１６日、日経平均株価終値が、１０８９円安の８４５８円で、ブラックマンデーに次ぐ史上２位の１１％を超す下落率を記録。１０月２４日、ロンドン外国為替市場で一時1ドル９０円台、1ユーロ１１３円台と超円高を記録。これを受け日経平均株価が大幅に下落、８０００円を割る７６４９円の終値で終了。

　最終的に２００８年の終値８８６０円で－４２％と信じられない下げを記録。こんな時、櫛田は、冷静に金価格が、暴騰しないかと注視したが、むしろ下げっていたので、証券会社に電話すると担当者が、株は、怖くて買えませんと語った。ＳＰＤＲゴールドＥＴＦは、安くて買いだと思うと言うと確かに一般的に景気が悪い時に金価格は、上ると言うが、今までの常識でした。

　しかし、今回は、恐怖のせいか下げてますと語った。確かに面白いかもしれないと言った。そこで下値で買いたいから連絡してと伝えた。でも、私が推奨した訳ではないから責任はとれませんよと告げた。わかってる投資は、自己責任ねと告げた。

　２００８年１０月２７日、早朝、証券会社の担当者から電話で、ゴールドシェアの気配値が、６７２０円と過去最安値の気配値と言うので、３千株成り行き買いを指示。昼に確認するとゴールドシェア３千株２０１６万円で買え残金が２９２４万円となった。１０月２７日、日経平均株価、バブル崩壊 以降最安値を更新。