第４話大統領も知らない軍産複合体＋製薬企業が企む戦争

※ブリーフィングを録音したと思われる音声データより訳　

アップデートした情報もあるので、ランダイトが作成したシナリオに基づくオペレーション全体の流れについて最終確認したいと思う。
私は■■■■・ノートン。専門はゲーム理論、認知戦略理論だ。
手元に配布した資料は会議終了後すべて回収する。記録を残した時点で高リスクが発生する。したがって記録は一切残さない。すべて記憶していただきたい。
計画の確認の前に２つ報告がある。
良い話と悪い話だ。

気分の悪い話からしよう。
在任中からホワイトハウス内では公然の秘密だったのだが、トランプ氏が大統領を退任してホワイトハウスを去る際に、機密文書を大量に自宅に持ち帰っていたことが発覚した。
持ち出した目的は不明だ。
その後、国立公文書記録管理局NARAはトランプ氏側と協議し、持ち帰った文書等を返還することで合意していた。
しかし、返還された段ボール15箱の中に、2020年9月に米国防総省が作成したTS/SCI指定文書「UNKOWNドクトリン」はなかった。
これ以外にも国家防衛や機密情報の保管や送信に関する重要な機密文書がまだトランプ氏の自宅に残っているとみて、連邦捜査局FBIがマール・ア・ラーゴの家宅捜索に踏み切った。
前代未聞のことだ。

当時のトランプ側近の高官は「大統領記録・連邦記録法」違反に問われる可能性が高いと再三にわたって忠告していた。しかしトランプ大統領（当時）は「すべて機密指定は解除して持ち出している。私には機密指定解除に関する絶対的な権限がある」と言って意に介さなかった。
情報自由法では、機密や非公開の指定や解除をするのは各行政機関が指定して良いか、指定解除して良いかの伺いを立てるのであって、それを大統領以下の重要スタッフが協議して決め、関係機関に通知する仕組みとなっている。情報公開を所管するNARAが知らないまま、機密解除というのは本来あり得ないことだ。
トランプ氏の行動パターンは歴代の大統領のそれとは大きく逸脱ししていた。許しがたい行為だが、当時彼はまだ現職の大統領だった。迂闊に手出しできなかった。
もっともあのペーパー２枚だけでは誰もなんのことかわからないだろう。
そもそもトランプ氏はドクトリンを読んでいなかった節がある。それを証拠に国防総省は大統領から説明を求められてはいない。
我々はあらかじめ流出の可能性を想定し、偽文書だと判定されるよう、ペーパーにある仕掛けをしている。敵国、メディアに流出したとしても、エドワード・スノーデンの地底人暴露のように、本気であの文書を相手にしないはずだし、そう願いたい。

いいニュースを伝えよう。
「UNKOWNドクトリン」に基づくすべての事項は、本日付ですべて民間企業に移行した。
（訳者注：拍手が起きる）
これによってバイデン大統領およびブリンケン国務長官、オースティン国防長官らへの報告義務はなくなった。大統領顧問団、ホワイトハウスはいっさい我々の計画に関与しない。
すなわち、我々のミッションは米国政府監視プロセスの範囲外になったのだ。
したがって情報公開請求法FOIAに基づく文書公開の要請によって国民、議会から追求されることもない。
「プロジェクトUNKOWN」の存在、真の目的を知ることなく、バイデン大統領は、それぞれの個別のオペレーションを通常の「軍事作戦」として了承し、実行を命じることになる。
言うまでもく我々シンクタンク、軍産複合体とグローバル製薬企業からなる「RANDMICPC」のオペレーションは国際人道法に基づくものだ。

それでは、各オペレーションについて説明する。（次回に続く）