2035年、人口減少に伴い税収が減って、財政赤字に悩む自治体が増えていた。こうなることは、30年以上前からわかっていたにもかかわらず、問題を先送りにして、箱モノ建設と補助金のバラマキを続けたツケがきていた。最近、赤字の自治体に対して、株式会社デザート・ストームが、自治体OSのセールスを始めた。このOSを使えば、行政サービスのレベルを落とさずに、自治体の経費の70％をカットすることが可能であるという。果たして、この話は天使の提案か、それとも悪魔のささやきなのだろうか。