第３３話「最終話」：地球環境改善は子孫たちへの義務！

　２０１９年に入りトランプ大統領になり、トランプ米政権は２０１９年１１月４日、地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」からの離脱を国連に正式通告した。ポンペオ国務長官が同日付の声明で明らかにした。トランプ大統領は、２０１７年１月９日の就任後には、オバマ前政権が進めた化石燃料「石炭、石油、天然ガス」分野の規制を緩和した。

　さらに、原油パイプラインの建設計画を推進するなどエネルギー分野の雇用創出、輸出促進を重視する姿勢を打ち出した。オバマ前大統領が、議会の承認を得ずに大統領権限で加盟を決めたパリ協定について、トランプ大統領は、パリ協定により米国は温暖化対策で巨額の支出を迫られる一方で、２０２５年までに製造業部門で４４万人、米国全体で２７０万人の雇用が失われる。

　２０４０年までにＧＤＰで３兆ドルが失われるとして、パリ協定からの撤退を決めた。しかし、２０４０年、トランプ大統領が、生きている確率よりも、そうでない確率の方が高い。加えて米政府の気候変動報告「信じない」と言う発言から、米国政府がパリ協定離脱を正式通告し、気候変動対策に危うくなってきた。

　前にも書いたが、世界の二酸化炭素排出量の比率で見ると中国が２８.２%、アメリカが１４.５％で上位２か国合計４２.７％。人口一人当たりの二酸化炭素排出量で見ると１位が、アメリカで１４.６％、２位が、韓国で１１.７%。世界で一番、二酸化炭素を排出しているアメリカが、自国の利益のために地球温暖化対策のパリ協定離脱するという、とんでもない政策をとっている。

　その現実を言い続けなければならない。この事を友部輝一、川松修二と生島次郎と丹下聡二の４人が、日本だけでなくアメリカの気候変動の会議で手分けして出席して、主張していった。しかし、知名度も小さく無視された。そこで、グレタ・トゥーンベリの語った将来を担う子供の素直な意見を支持して、叫び続けた。

　そして、ヨーロッパから、この活動に協力する会社、個人が増えてきて、ヨーロッパでの地球温暖化対策の会議では、友部輝一、川松修二と生島次郎と丹下聡二の４人の活動が知られるようになった。そして、日本やアメリカ、ヨーロッパに、この４人が地球温暖化対策の緊急性の書簡を送った。やがて２０２０年を迎えた。スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんは、ノーベル平和賞を受賞したマララ・ユスフザイさん。

　その他、歌手のビリー・アイリッシュさんなど市民や科学者、数千人の署名を添えた公開書簡をヨーロッパ連合「ＥＵ」の加盟国の首脳らにあてて送り、気候変動を「危機」としてとらえ対策を強化するよう求めた。グレタさんは７月１６日、ＥＵや２７の加盟国の指導者にあてた公開書簡をツイッターに投稿し気候と生態系が直面する事態を「危機」としてとらえるよう訴えた。そのうえでＥＵは対策で、世界を主導する道義的な責任がある。

　そのため化石燃料への投資や補助金を直ちに止める事や科学に基づき各国が１年間に排出できる温室効果ガスの量を決めること。大規模な環境破壊を意味する「エコサイド」を国際的な犯罪にするよう提唱することなどを求めた。書簡には史上最年少の１７歳でノーベル平和賞を受賞したマララ・ユスフザイさんや俳優のレオナルド・ディカプリオさん。

　歌手のビリー・アイリッシュさん市民や科学者数千人が署名した。ＥＵは新型ウイルスで打撃を受けた経済の再建を目指し１７日から首脳会議を開く予定。グレタさんは、送った書簡で気候変動の影響を抑えるには、今、行動に移す必要があり対策の強化を求めている。そして、友部輝一、川松修二と生島次郎と丹下聡二の４人も日本で、地球温暖化対策の基金を作った。

　自社でも寄付金を拠出し、募金活動を積極的に始めた。そして、いつも、彼ら４人は、参加した地球温暖化対策会議の講演で、「最後に、一番地球温暖化の被害を受けるのは、私たち大人でなく、今、現在、この時間に産声を上げている子供達なんですと訴えた」。そうすると、大きな拍手が、巻き起こると言う具合であった。

　しかし、拍手よりも、この問題も個人として、自分の子や孫の世代をひどいものにするか、現在よりも良くにするかは、私たちの行動の結果にかかっている。と言っても、このことを主観的に、どれだけの人が、感じてくれるかが問題である。皮肉なインテリの様に、客観的にはわからるが、・・・、と批判ばかりしていたのでは、全く進まない。

　次の世代に対する、今の世代の責任として、地球温暖化対策を講じて、少しでも、今より良い、地球を残す事が我々今を生きる人間としての使命。もっと言えば、自分の子孫たちに、今より良い地球を残すのは、現代を生きる人たちにしかできないし、やらなければならない。それでなければ、生きていく意味はないし、生きていく価値もないと考える。【完結】