第５話：二次オイルショックとソーラーシステム普及１

　１９７９年に入ると第二次オイルショックが起き、これはイラン革命に端を発する石油の供給危機で世界有数の産油国であるイランにおいてパフラビー朝を倒してイスラム共和制を樹立した革命が起こった事によりイランでの石油生産が中断して産油量が減りまた１９７８年の石油輸出国機構・ＯＰＥＣによる値上げ決定で石油価格が急騰し、世界の石油輸入国に経済的混乱を与えた。これが好機だと説明して営業部員を３０人増やす事を提案して山倉光男が１人前の営業マンに育て上げるように教育していき、全国に営業網を作り走り回り太陽熱温水器リースでは日本１の企業に成長した。

　社員も山倉光男が入社した時、佐藤工務店と加藤機械で総勢２０人だったのが現在、営業部が１５０名で、工場、その他の従業員が１００人の合計２５０人の企業にまで大きくなった。そして、１９７９年第二次オイルショックを好機と営業マンに市場開拓を命じ、過去最高の１年間で３５００件の設置件数をあげた。そんな１９７９年１０月６日に山倉光男の奥さん咲子さんに２人目の子供ができたとわかり出産予定日が１９８０年４月１２日とわかった。１９８０年４月１２日に女の子が誕生して姫子と名付けてた。

　二度にわたる石油危機は日本経済に大きな打撃を与えたのと同時に石油に頼ることなく、日本国内で入手が可能なエネルギーを開発する気運が高まることとなりました。その気運はサンシャイン計画という国の具体的な長期計画により実行に移されます。太陽光エネルギーの開発や利用促進を進めるための組織として日本太陽エネルギー学会やソーラーシステム振興協会、そして１９８０年には現在でも新エネルギー開発の中心的な役割を担っているＮＥＤＯ・新エネルギー総合開発機構が創設されます。

　これらの組織が出揃うことにより、官・学・産の三者が一体となった太陽光エネルギー開発体制が整いました。この計画は後述のニューサンシャイン計画に引き継がれ、その後の大きな成果につながることになった。太陽光エネルギーの研究開発体制を整える一方で太陽光エネルギーの利用を促進するために「ソーラーシステム普及促進融資制度」１９８０年に設けられました。個人が住宅にソーラーシステムを設置する際の費用を利子補給の形で低利融資する支援制度で、１６年間の継続期間に累計２７万４千件もの融資件数を誇り、ソーラーシステム普及に大きな役割を果たした。

　１９８１年になっても山梨県では太陽熱温水器が新築住宅を建てる時にオプションでつけられる様になり山倉の会社でも順調に業績を上げていた。その後、長野、静岡、四国、九州と新築住宅とのセット販売が始まり１９８３年には全国的に広まった。１９８０年には佐藤工務店と加藤機械が合併して加藤工業と言う名前で工務店、住宅設備、機械設備、ソーラー設備、省エネ設備など住宅の新築からプレハブ住宅、住宅関連設備、その他、機械全般を取り扱う会社となり従業員総数が３５０で、多くのメーカーの太陽熱温水器、プレハブ、木造住宅のフランチャイズ、住宅全般の機械、設備を手広く商うことになった。特に太陽熱温水器のリース契約は、全国一の規模をはかっていた。そしてロケットストーブやバーベキュー、ビザ釜、キャンピング設備も取り扱い、１９８０年からキャンピングカーの製造販売も開始した。