第２話：太陽熱温水器とオイルショック２

　その後、大月、山梨、甲州、富士吉田、韮崎、北杜まで営業活動として回り、翌年には長野県まで営業範囲を広げていった。１９６９年には山倉が営業課長となり車に４人が乗って長野県での営業を積極的に進めた。そして１９６９年３月には、長野県内も合わせて１００件の太陽熱温水器販売が達成された。もう１人甲府工業高校卒業した鮫島伸一が静岡県を開拓することになり会社から車を借りて４人でチームになって営業活動に１９６９年、年末に累計２００件のリースに成功した。

　やがて１９７０年があけ、更に営業先を広げて長野県を２台、８人で回り、山梨を１台４人で回る事にして、１９７０年上半期で新規２００件、累計４００件、年末には６００件、累計８００件まで増えた。そして１９７１年に山倉光男が営業部長になり営業管理と営業部員の採用、教育を一手にやるようになり営業部員の人数が２０人となった。そうして着実に太陽熱温水器の名前が浸透していき、１９７１年は上半期３００件、年間６００件、累計１４００件となった。

　１９７２年も年間で８００件を新規に開拓して累計２２００件となった。１９７３年も順調に進み９月末で単年度千件となった。その後１９７３年１０月６日に第四次中東戦争が勃発。これを受け１０月１６日に石油輸出国機構加盟産油国のうちペルシア湾岸の６カ国が、原油公示価格を１バレル３.０１ドルから５.１２ドルへ７０％引き上げることを発表した。１０月１７日にはアラブ石油輸出国機構が原油生産の段階的削減・石油戦略を決定した。

　またアラブ石油輸出国機構諸国は１０月２０日以降、イスラエルが占領地から撤退するまでイスラエル支持国・アメリカ合衆国やオランダなどへの経済制裁・石油禁輸を相次いで決定した。さらに１２月２３日には、石油輸出国機構に加盟のペルシア湾岸の産油6カ国が、１９７４年１月より原油価格を５.１２ドルから１１.６５ドルへ引き上げると決定した。日本では、１９７２年６月１１日に、田中角栄が発表した政策綱領、列島改造論が発表され、列島改造ブームによる地価急騰で急速なインフレーションが発生していたが、石油危機により相次いだ便乗値上げなどにより、さらにインフレーションが加速されることとなった。

　日本の消費者物価指数で１９７４年は２３％上昇し「狂乱物価」という造語まで生まれた。インフレーション抑制のために公定歩合の引き上げが行われ企業の設備投資などを抑制する政策がとられた。結果、１９７４年はマイナス１.２％という戦後初めてのマイナス成長を経験し高度経済成長がここに終焉を迎えた。そのために、石油の消費を抑える、いわゆる、省エネルギー元年となり、デパートのエスカレーター運転中止。ネオンサインの早期消灯。ガソリンスタンドの日曜日休業。鉄道事業者における最終列車の繰り上げなどの処置。日本の地下鉄事業者が駅の照明を間引き。プロ野球のナイターの開始時間の繰り上げ、テレビ深夜放送の休止。特にＮＨＫは教育、総合両方ともに２３時以降の放送を休止などの対策が取られた。