第３０話：異常気象と使うエネルギーを自前で創る

　ハリケーン・グスタフ は、２００８年８月末にカリブ海で発生した大型ハリケーン。ハリケーン・アイクは、２００８年９月にアフリカ西海岸で発生した大型ハリケーン。ハリケーン・サンディは、２０１２年に発生した大型ハリケーン。ハリケーン・パトリシアは、２０１５年１０月にメキシコを襲った大型ハリケーンで、わずか２４時間で風速が秒速５４メートルも増加。

ハリケーン・ハービーは、２０１７年８月末にテキサス州を襲った大型ハリケーン。その後、台風の名称がハロルドに変更となった。ハリケーン・イルマは、２０１７年８月末に発生、９月中旬に熱帯低気圧に変化した超大型ハリケーン。発生後から消滅する９月までにかけて、周辺国家に甚大な被害を引き起こした。台風は、海水温上昇が主な原因。
　
　この海水温の上昇の主因として考えられているのは二酸化炭素、メタンガスなどの影響と考えられている。そのために、第一義的に二酸化炭素の排出量を減らす具体的な目標を設定する事になったが、世界の主要国間でも経済最優先の政策により、ばらばらであり、積極的に行動している欧州と、その他の国では、かなり意欲の差がみられる。

　二酸化炭素排出量の比率で見ると中国が２８.２%、アメリカが１４.５％で上位２か国合計４２.７％、三位のインドが６.６％。上位３ケ国計４９.３％と半分近い。しかしアメリカのトランプ大統領は、二酸化炭素が地球温暖化の原因ではないと言い出す現状。人口一人当たりの二酸化炭素排出量で見ると１位、アメリカで１４.６％、２位、韓国で１１.７%、３位、ロシアで１０.６％。＊このデータは、ＥＤＭＣ/エネルギー・経済統計要覧２０２０年版を引用しています。

２０１２年世界中で異常気象に顕著。特に熱波はひどく米国、南欧、ロシアの大部分、北西アジアで発生。米国では、３月だけで最高気温が１万５千回更新された。干ばつも多くの国々を襲い中国の雲南省と四川省では約９６０万人が被害を受けた。アフリカの西部とサヘル地帯の各地で７月から９月に洪水が発生し３００万人近くが被災、少なくとも３００人が犠牲になった。

　ロシアのクラスノダール地方で７月に発生した洪水は２００人近くの犠牲者を出し、６億３０００万ドル「約５１６億円」相当の物的被害をもたらした。中国南部の一部地域では４から５月の降雨量が過去３２年で最高となった。また、カリブ海と米東海岸を襲った複数の暴風雨で甚大な被害が発生。大西洋沿岸を襲ったハリケーンの数は３年連続で例年平均を上回った。

　２０１２年１０月、丹下たちの「ブドウ電気株式会社」と「八ヶ岳、山ろくで太陽光発電」と太陽光発電普及協会、パナソニック、京セラ、シャープ、海外ソーラーメーカー、小型風力発電メーカーと山梨県と、大手マンションメーカーと４社の大手ハウジングメーカーで、ＺＥＨ「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」

　ＺＥＨ－Ｍ「ネット・ゼロ・エネルギー・マンション」構想を考える会合が甲府で開催。その席で、丹下聡二が資金集めの方法として「太陽の恵ファンディング」と言うクラウドファンディングの活用を発表した。すると２０１３年に大手マンションメーカー２社が１００戸の中型ＺＥＨ－Ｍ「ネット・ゼロ・エネルギー・マンション」を甲府の１０キロ圏につくる計画を立た。
、更に、ハウジングメーカでも、３０戸の「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」計画を立案

　その提案に対して、パナソニック、京セラ、シャープ、海外ソーラーメーカー、小型風力発電メーカーにデーターをとり続けると言う条件で、通常価格の半額で、ソーラーパネルを提供すると言う話になった。その上、山梨県では、同県人に対しての補助金を出すことを決定した。住宅の完成は２０１３年６月から１０月となった。

　サポート役を「ブドウ電気株式会社」と「八ヶ岳、山ろくで太陽光発電」が行うという事で決まった。最初にできたのが２０１３年６月初旬から関水ホームの大型ソーラーと蓄電システム総二階住宅で、電気代がプラスになるシステムで敷地面積６０坪以上。

　その条件で平均価格が３０００万円から４０００万円で、補助金付きで総戸数２６戸。その他、ＭＳホーム、ＴＹホームで４８戸で山梨県と全国住宅供給公社の協力と補助金付きの物件ばかりであった。２０１３年４月応募締め切りで、全戸、販売終了。