第456話 2年目の3ヶ月と28日目 8月22日(日)

文字数 7,661文字

《一昨夜のニューヨークと週明け東京市場》

 今日は日曜で東京市場は休場。
 一昨夜のニューヨークダウは大引けの株価で、$35120の$225高と反発。
 またナスダックも$14714の$172高と続伸。  

 【市場概況】

 20日の米株式市場でダウ工業株30種平均は4営業日ぶりに反発し、前日比225ドル96セント(0.6%)高の3万5120ドル08セントで終えた。 
 ソフトウエアのマイクロソフトなどハイテク株が買われ、ダウ平均を押し上げた。
 前日まで下げが目立っていた消費関連株や景気敏感株の一部にも押し目買いが入った。
 前日に業務ソフトの値上げを発表したマイクロソフトが業績期待から買われ、3%近く上げて終えた。
 顧客情報管理のセールスフォース・ドットコムやスマートフォンのアップルも高い。
 18日に市場予想を上回る決算を発表したネットワーク機器のシスコシステムズへの買いも続いた。
 消費関連ではホームセンターのホーム・デポが2%高となったほか、スポーツ用品のナイキや映画・娯楽のウォルト・ディズニー、クレジットカードのアメリカン・エキスプレスが高い。 
 景気敏感株は総じて上値が重い展開だったが、化学のダウや航空機のボーイング、建機のキャタピラーなどが小幅に上げた。

 投資家心理を測る指標となる米株の変動性指数(VIX)は前日まで節目の20を上回っていたが、20日は18台に低下して終えた。
 投資家心理の過度な悪化が一先ず和らいだのも押し目買いが入った理由との見方があった。
 もっとも、新型コロナウイルスのインド型(デルタ型)の感染が米国でも広がっており、景気減速懸念はくすぶったままだ。
 米連邦準備理事会(FRB)がテーパリング(量的緩和の縮小)を早期に開始するとの観測が強まり、米景気を冷やしかねないとの見方もある。
 景気敏感株の上値を追う動きが限られた半面、業績が景気の影響を受けにくいハイテク株は買われやすかった。

 ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は続伸し、前日比172.874ポイント(1.2%)高の1万4714.663で終えた。
 検索サイトのアルファベットや交流サイトのフェイスブックが高い。
 18日に好決算を発表した画像処理半導体のエヌビディアは5%高で終えた。
 前日にヒト型ロボットの開発に乗り出す方針を明らかにした電気自動車のテスラは1%高だった。

 この様子では明日月曜の東京も続伸で間違い無いだろう。   
 それにしてもこのコロナ感染激増下の、しかも明日閉幕するオリンピック開催後の東京の株高は、どうにも納得出来ない。 
 日経平均も27000円を切りそうで切らない。
 どう考えても経済効果は、マイナスでしかない今回のオリンピック開催であった。
 その上パラリンピック開催も控えている。
 とは言え現況を株高と見る私は、マイノリティなのかも知れない。
 何はともあれ日経平均上昇の折は、ダブルインバースの買い場が到来したと思うべき。
 今少し値が上がれば、その時にはまた日経ダブルインバースを買いに入る。


 《今日のニュース》

 大きいニュースでは、横浜市長選は22日投開票され、新顔で元横浜市立大教授の山中竹春氏(48)=立憲民主推薦=が、新顔で元国家公安委員長の小此木八郎氏(56)や現職の林文子氏(75)らを破り、初当選を確実にした。
 菅義偉首相が支援した小此木八郎元国家公安委員長が敗北の見通しとなったことで、政局は一気に流動化しかねない情勢だ。
 現下のコロナ感染の収束が見通せず、衆院議員の任期満了まで2カ月を切る中、首相が思惑通りに解散権を行使できない可能性もある。
 横浜は首相のおひざ元でありながら、自民党をまとめきれずに分裂選挙に至ったほか、あえて支援した小此木氏を押し上げられなかったことは、求心力低下に直結する。
 首相の自民党総裁任期は9月30日に迫り、総裁選は9月17日告示、29日投開票の日程を軸に調整が進む。
 首相はすでに再選への意欲を示し、二階俊博幹事長や安倍晋三前首相らが再選支持を表明している。
 しかし、「全敗」した4月の衆参3選挙や、過去2番目に少ない議席に低迷した7月の東京都議選に続く地元での敗北で、次期衆院選を控える党内からは「選挙の顔」として疑問視する声が高まっている。
 首相が当初描いたとされる総裁選前の衆院解散や、総裁選での無投票再選には反対論が根強く、首相交代や執行部刷新を求める声に押され、衆院選前の総裁選実施と対立候補を擁立する動きが本格化しそうだ。
 情勢次第では事実上の任期満了選挙に追い込まれる可能性もある。
 一方、「菅政権が問われる選挙」と位置づけた野党側は、4月の衆参3選挙に続く「野党共闘」での勝利となったことを受け、次期衆院選に向けた共闘戦略の構築を急ぐ構えだ。

 また東京五輪閉幕を受けた報道各社の世論調査が出そろった。
 菅内閣の支持率は、政権維持の危険ラインとされる3割前後。
 不支持率は5~6割程度で、不支持が支持を大きく上回っている点が共通だ。
 菅政権はほぼ詰んだのか? 
 時事通信の8月調査結果(6~9日に面接方式で実施)から、政権の現状と有権者の意識を読み解いてみた。
(時事通信解説委員長 高橋正光)

◇内閣支持29%、2カ月連続の危険ライン
 時事調査によると、内閣支持は29.0%(7月比0.3ポイント減)、不支持は48.3%(同1.5ポイント減)で、初めて支持が3割を切った前回からほぼ横ばいだった。
 この1カ月間の出来事を列挙すると、新型コロナウイルスの感染者急増、中等症の感染者は自宅療養と受け取られた入院制限に関する説明不足への批判、菅義偉首相の広島平和記念式典でのあいさつ読み飛ばし、日本選手の活躍を含めた五輪の盛り上がりなどがある。  
 横ばいという結果から、感染爆発などのマイナス要因を五輪の盛り上がりというプラス要因が相殺したと推察できる。
 菅首相は緊急事態宣言とワクチン接種の進捗(しんちょく)で新規感染者が減少、五輪効果と相まっての支持率の反転を期待していただけに、横ばいは誤算と言える。

 年齢別の内閣支持率を見ると、「18~29歳」から「60歳代」までのすべての年代で3割を切っているが、「70歳以上」は37.4%。
 高齢者のワクチン接種が進んだことが影響している可能性がありそうだ。

 一方、政党支持率は自民23.7%(同2.3ポイント増)、公明4.5%(同2.0ポイント増)、立民3.9%(同0.6ポイント減)、共産1.3%(同0.5ポイント減)、維新2.0%(同変わらず)、国民0.3%(同0.2ポイント減)、社民0.2%(同変わらず)、「支持政党なし」61.4%(同2.5ポイント減)。
 与党は増え、立民、共産、国民が微減。
 自民支持のうち、内閣支持は59.4%、公明支持では43.9%。
 菅内閣は与党支持者すら固め切れていない。
 「支持政党なし」に至っては、20.0%。
 国政選挙で勝敗を左右するとされる無党派層を、殆ど取り込めていないことがうかがえる。

◇先に総裁選なら波乱も
 時事通信の次回9月調査は10~13日に実施し、結果は17日に判明する見通し。
 こうした中、内閣支持率の反転につながるような材料は見当たらない。
 ワクチン接種は進んではいるものの、感染者は爆発的に増え続け、菅政権は緊急事態宣言の対象拡大と期限の9月12日までの延長に追い込まれた。
 今後の政治日程として、同17日告示―29日投開票で調整が進む自民党総裁選と10月21日が任期満了の衆院選が控える。
 菅首相は総裁選前に衆院を解散、勝利し「国民の信任」をバックに総裁選を無投票で乗り切る戦略を描いていたとされる。

 しかし、自民党内では、「宣言発令中の解散は、国民感情を考慮すると困難」との見方が支配的。
 期限の9月12日で宣言を解除し、総裁選告示前の16日までに解散する余地は残ってはいるものの、1カ月弱で解除が可能になるほど感染者数が減少、医療の逼迫(ひっぱく)状況が解消されるとは考えにくい。
 そして総裁選に突入した場合、内閣支持率が危険ラインのままでは、安倍晋三前首相、麻生太郎副総理、二階俊博幹事長らの支持を得て国会議員票の過半数を固める事はできても、党員投票で対抗馬に大きく水をあけられかねない。
 これまでの例から、党員投票(各都道府県連で開票)の結果の一部は、国会議員投票の前に漏れるケースが多く、党員投票での苦戦が伝われば、菅首相支持の議員が対抗馬に雪崩を打つかもしれない。
 議員票と党員票の配分は同数。
 複数候補の争いとなれば、菅首相の再選は一気に不透明になるだろう。

 8月20日時点で、下村博文政調会長、高市早苗前総務相、野田聖子幹事長代行が出馬に意欲を示すが、立候補に必要な国会議員20人の推薦人を確保できるかは分からない。
 昨年9月の総裁選に出馬した岸田文雄前政調会長、石破茂元幹事長は去就を明らかにしていない。
 また、若手議員が派閥の締め付けをはねのけて、世代交代を掲げて出馬を模索する動きが出てくることも考えられる。

◇麻生政権時との違い
 総裁選の前にしろ、後にしろ、菅首相の下で衆院選となった場合、政権は維持できるのか? 世論調査の結果からは、必ずしも悲観的とは言えない。

 衆院議員の任期満了を控えて内閣支持率が低迷している点で、菅政権は麻生政権に似ていると指摘されるが、両政権を取り巻く状況で異なる点が一つある。
 それは、野党第1党の支持率だ。
 麻生政権下の自民党は2009年8月30日投開票の衆院選(定数480)で、119席の惨敗(民主は308議席)を喫し、野党に転落した。
 その約2カ月前の7月調査(9~12日に実施)を見ると、内閣支持率は16.3%(不支持64.2%)。
 政党支持率は自民15.1%、公明4.6%、民主18.6%、「支持政党なし」55.7%。
 自民支持のうちの内閣支持は48.0%、「支持政党なし」ではわずか11.1%。
 麻生内閣の支持率は菅内閣より10ポイント以上低い上、民主の支持率が自民を逆転した。
 8月調査でもこの傾向が変わらず、衆院選の投開票日を迎えた。
 既存野党が政権批判票の受け皿になっていない点が、麻生内閣当時とは決定的に違う。

 ちなみに、安倍政権下、自民が281議席を得た前回衆院選(定数465)の約2カ月半前に当たる17年8月調査を見ると、内閣支持率は36.6%、不支持は44.1%。
 政党支持率は自民25.7%、民進3.2%。「支持政党なし」は62.2%で、このうちの内閣支持は24.1%だった。
 内閣不支持が支持を上回り、無党派層の支持も離れているが、野党第1党も政権批判票の受け皿になっていない点は、現在の菅内閣と同じだ。
 この後、民進は、小池百合子東京都知事が立ち上げた希望の党への合流組と、枝野幸男氏が結成した新党(立民)組、どちらにも参加しない無所属組の三つに分かれて衆院選に突入。野党陣営の候補者乱立にも助けられ、自民党は大勝した。

 衆院選の勝敗を左右するのは言うまでもなく、289の小選挙区。
 立民が次期衆院選で政権を窺うには、小選挙区での野党候補の一本化という「戦術」のみならず、無党派層を取り込んで党の支持率を大きく上昇させる「戦略」の構築が欠かせない。
 望ましいことではないが、このまま衆院選となれば、政権批判票のかなりが行き場がなく、棄権に回ることも考えられる。
 与党の側から見れば、逆風にさらされる菅首相の最大の基盤は、政権批判票の受け皿になっていない立民など既存野党と言えそうだ。

 それから国際ニュースでは、政府がイスラム原理主義勢力タリバンが政権を掌握したアフガニスタンに残る邦人の国外退避に向け、自衛隊機を現地に派遣する方針を固めたことが22日、分かった。
 23日に国家安全保障会議(NSC)を開いて正式決定し、同日夜にも自衛隊輸送機を派遣する。
 複数の政府関係者が明らかにした。
 関係者によると、自衛隊機で国外退避するのは国際機関に勤める邦人のほか、在アフガン日本大使館や国際協力機構(JICA)で働いていた現地スタッフとその家族ら。
 スタッフは大使館、JICAともそれぞれ数十人程度が現地に残っており、本人の希望を踏まえ対応する。
 退避先は中東のカタールとする方向で検討しており、政府は職員を派遣し、調整に当たる。
 日本大使館の邦人職員12人は第三国の軍用機でアラブ首長国連邦(UAE)のドバイに退避した。
 大使館は15日に一時閉館し、トルコのイスタンブールに臨時事務所を設置している。
 加藤勝信官房長官は18日の記者会見で「政府としては、現地に在留する全ての邦人と連絡をとり、帰国支援を含め必要な支援を今後とも行っていきたい」と説明していた。

 またアフガニスタンで、イスラム主義勢力タリバンの支配に反発する動きが目立ち始めた。
 北部では軍閥がタリバンを追い出し、一部の地区を奪い返した。
 支配地域の奪還は、タリバンが権力を掌握して以降、初めてとみられる。
 各地で市民のデモも起きている。
 地元メディアによると、北部バグラン州で21日、地元軍閥が一斉攻撃を仕掛け、タリバンから3地区を取り戻したという。
 SNS上では、軍閥メンバーとみられる男たちが、崩壊した政権が使っていた黒、赤、緑の3色の国旗を屋根の上に飾る動画が拡散した。
 東隣にあるパンジシール州の住民によると、同州では第1副大統領として政権を支えていたサーレ氏や、タリバンの猛攻から逃げてきた政府軍兵士ら数千人が地元軍閥に合流し、武装闘争の準備を進めている。
 中部バーミヤン州では17日夜、同州に暮らす少数派ハザラの英雄で、1990年代にタリバンに殺害された政治指導者アブドル・アリ・マザリ氏の石像が爆破された。
 翌日、市民数十人が街頭でタリバンに抗議した。
 住民のノウルーズさん(28)は「地域の象徴を壊すことで住民に恐怖を植え付ける気だろう」と憤る。
 偶像崇拝を禁じるタリバンは、2001年に同州のバーミヤン大仏を爆破し、世界に衝撃を与えた。
 地元博物館のアバス・ハワリ学芸員(35)は「少数派の歴史や文化を踏みにじる時代の再来だ。タリバンから脅迫があり、いま博物館長と山奥の小屋に逃げている」と語った。
 3色の国旗を守る運動も各地で起きている。住民は街中にあるタリバンの白い旗を取り外し、3色の国旗を振って行進。  
 解散を求めるタリバン戦闘員の発砲で死傷者が出ている。

《今日の東京コロナ感染状況》

 今日の東京都のコロナ新規感染者数は4392人と、前週同曜日から97人増加し、日曜日としては過去最多の感染大激増。 
 またこの内現在入院している重症患者は、昨日から1人増加して271人。
 死者は8人。

 [東京パラリンピック感染状況]

 また東京パラリンピックの関連では15人の感染が確認された。
 内訳は日本人の業務委託の事業者10人とメディア関係者1人、外国人の競技関係者2人、メディア関係者1人、ボランティア1人。

 都の担当者は「災害レベルの感染が猛威を振るう異常事態が続いている。家庭内感染が割合としては高いが、職場や会食、旅行や外出で感染して家庭内に持ち込んでいる。どこで誰が感染してもおかしくない状況なので引き続き外出自粛をお願いしたい」と呼びかけている。
 また、「1人暮らしで療養している人に対しては、離れて住む家族や職場の同僚などがこまめに連絡をとって状況を確認してもらえるとありがたい」とも呼びかけている。

 こうした非常事態のなか、菅義偉(すが・よしひで)首相は7月30日の記者会見で、新型コロナウイルスへの対応に失敗した場合、引責辞任する考えがあるかを問われ、「対応することが私の責任で、私はできると思っている」と語った、と、言う。
 開いた口が塞がらない。
 ワクチン接種の遅れや五輪バブル方式の失敗等、既に対応出来ていないではないか。
 このまま国民に謝罪もせずに、逃げ仰せるとでも思っているのだろうか。
 それに東洋の魔女発言こそしなくなったが、菅総理は事ここに及んでも、パラリンピックでさえ中止しない意向だ。
 してみると日本人は自分で自分の身を守るしかない、と、言う事。
 最早菅総理はバッハ会長同様に、日本国民の敵でしかない
 秋の総選挙で政権が変わったしたとしたら、次の総理はたとえそれが自民党総裁であっても、菅総理を始め現政権の閣僚等に責任だけは取らせて欲しい。
 
 《馬券を買わなければこんなに得する!》

 今日も競馬依存症治療の方は到って順調。
 さて祭日なので先月から始めた新企画、「馬券を買わなければこんなに幸せ」、に続く、「馬券を買わなければこんなに得する」と、競馬をしないと得する事について書くコーナー。


 第28話

 今日も馬券を買わなかったが、今日は中央競馬が開催されている事さえ忘れていた。
 気が付いた時には、18時00分を回っていた。
 
 で、今日競馬をしなくて得をしたのは、競馬を忘れていた為ストレスが全く無かった事。
 もし買っていたらも何も、損しようがない。
 1円も損していないから、1日幸せな気分で居られた事は言う迄もなく、競馬の無い人生は最高に幸せ、と、感じられた1日であった。
 それにしても「射幸心を捨てて、現実を受け入れる」、と、書いた貼り紙は効果大だ。
 馬券を買う気が失せる処か、競馬自体が社会の害悪としか思えないようになっている。
 日本全体が馬券を買わない気運になれば、宿敵JRAが潰れる可能性も出て来る。
 そんな夢のような出来事を夢想する私。

 何と言っても馬券を買わないと、馬券を買いに行く労力も負けての精神的ストレスも無い。
 お金もそうだが、やはり精神的ストレスを感じ無いのが、1番の幸せだ。
 
 とか、言っている間に、今日も競馬の開催時間もパチンコ屋の閉店時間も過ぎた。
 やはり今日の競馬やパチンコでの無事は、中央競馬が開催されている事さえ忘れていたお蔭だろう。

  で、明日の競馬やパチンコでの無事は、日経平均の続落で確実としたい。
 なので仮に小幅反落なら発泡酒。
 そこそこの反落なら久しぶりにビールを。
 上昇ならお茶を飲んで早め就寝だが、明日はお茶の気配。
 兎に角明日は早起きして相場をチェック。
 
 最近は公営競馬やJRAの場外馬券売場は開いているものの、買いに行くのが面倒臭いを通り越して、場外馬券売場の存在意義への不信が募り、馬券を買う事を害悪とさえ思うようになって来た。
 自画自賛になるが私も成長したものだ。
 射幸心を捨てて貧乏を受け入れるに限る。

 追伸・訳有って彦四郎君は私の従兄弟に貰わ      
    れてしまった。
    来月新しい男子の熱帯魚が来る予定。
    なので表紙は飽く迄イメージ。  
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