第４７話　アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社の設計図：２０２３年５月

（南山洋子が、アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社の説明会を開く）

2023年5月。東京。G社オフィス。

Ｇ社で、アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社の説明会が始まった。
会場には、10人の幹部が前方左に陣取り、その他に70人程度の人がいた。政治プロセス分析チームのメンバーの顔も見えた。
「おはようございます。アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社の南山洋子です。
アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社は、G社が、『ユニバーサル・ジェンダー計画』を社会的に支援する活動をするために設立する子会社です。会社のミッションは、IT技術を活用したジェンダーギャップの解消です。
アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社は、実行可能なビジネス・モデルを持たなければ、活動はできません。2週間前に、私は、G社から、アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社のスタートアップに必要なビジネス・モデルのデザインを依頼されました。本日は、その提案をします。

アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社は、3つのコア事業からなる３本マストの船です。

第1は、ジェンダー・エクイティ・レポートです。この分野は、ユニバーサル・ジェンダー計画が出て、マーケットが拡大しています。G社の協力が得られるのであれば、この事業には、リアルタイム・モニタリングとのリンクを組み込み、ジェンダー・エクイティ・レポートを生きているレポート（アクティブ・ジェンダー・エクイティ・レポート）にします。通常のレポートは、紙か、電子書籍で、年に1回発行されます。アクティブ・ジェンダー・エクイティ・レポートは、リアルタイム・モニタリングと、レポート・ジェネレータを使って、データが更新されるごとに、毎日、最新のレポートを自動的に作成します。

第2は、セキュリティ・モニタリングです。ここでは、カメラとマイクを活用します。中国では、2018年頃から、カメラとマイクを使った、監視が広がりました。これに対して、西欧では、プライバシーの面から、監視は、良くないという意見が強いようです。しかし、既に、膨大な数の監視カメラが設置されている都市もあります。現状に対する私の分析は、以下です。

１）監視カメラがあるかないかを選択出来る条件が全くない。
２）記録されたカメラのデータを、どの様に処理して使うかを、選択出来る条件が全くない。

つまり、監視が進行していて、回避手段が全く与えられていないため、拒絶反応が起こっています。カメラとその後の処理を主体的に選択できれば、拒絶反応は、起こりません。自動車にドライブ・レコーダーをつけると、プライバシーの侵害になると考える人はいません。これは、データの処理ルート、情報流出に対するセキュリティが明確になっているためです。この点をクリアすれば、この分野には非常に大きなマーケットがあります。当面はジェンダー・バイオレンスを対象とした監視カメラ・ビジネスの立ち上げから始めます。

第3は、ジェンダー問題のためのデジタル政治サポートシステムです。これは、今まで、政治プロセス分析チームで検討してきたツールを、ジェンダー問題に応用する部分です。このツールは、女性だけでなく、男性も対象にします。そして、男性のユーザーを引き付けるには、ジェンダー問題に限らない、魅力的なサービスメニューの展開を心掛ける必要があります。

第4は、第3の派生問題です。IT技術を活用したジェンダーギャップの解消がアマゾネス・ウーマンズ・パートナー社のミッションです。ジェンダーギャップの解消をする主体は、政治であり、政党です。過去の実績から、現在の政党では無理です。つまり、日本を『ユニバーサル・ジェンダー計画』に対応可能な社会に変えることを公約とした新政党（ユニバーサル・ジェンダー党）が、が必要です。政党と企業は別の組織ですから、アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社は、近い将来ユニバーサル・ジェンダー党が出来るという前提で、ビジネス・モデルを作って、活動します。そして、ユニバーサル・ジェンダー党を準備して、立ち上げないと前に進みません。社内で、ユニバーサル・ジェンダー党という飛行体を仕込んで置き、時期が来たら、離陸させるようなイメージです。政党は、動き出せば別組織になりますが、それまでの準備は、アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社で進めます。これは、政治プロセス分析プロジェクトが、理論と基本問題を扱ったと考えれば、アマゾネス・ウーマンズ・パートナー社では、応用問題を扱うことに相当します。

以上で、説明を終わります」

洋子は、ふっと肩の荷がおりる気がした。出来ることは、これで、すべてやった。あとは、Ｇ社のメンバーの反応次第だ。